令和8年度上期 学科50問の解説
第1問・電気理論
短絡された抵抗を含む合成抵抗
中央の縦線と下側の導線により、右上の5 Ω抵抗は導線で短絡されている。端子a-b間に残る二つの5 Ωは並列である。
公式正答 イ
短絡された5 Ωには電圧が加わらないため、合成抵抗へ寄与しない。aから中央の接続点までの上側5 Ωと下側5 Ωだけを並列合成すればよい。
R=5+55×5=2.5 Ω
したがって答えはイである。回路図では、抵抗値を計算する前に導線だけでつながる点を同じ電位としてまとめると見落としにくい。
イ 2.5 Ω
導線で短絡された右上5 Ωを除くと、残る5 Ω二本は並列。5×5÷(5+5)=2.5 Ωとなる。
ロ 5 Ω
抵抗一本だけの値である。端子間には下側の5 Ωも並列につながる。
ハ 7.5 Ω
直列と並列を混同した値である。導線で同電位になる点を先にまとめる。
ニ 15 Ω
三本の5 Ωをすべて直列に加えているが、右上の抵抗は短絡されている。
第2問・電気理論
軟銅線の抵抗と寸法の関係
均一な導線の抵抗は長さに比例し、断面積に反比例する。断面積の2乗に反比例するという記述は成立しない。
公式正答 ロ
R=ρAL
この式から、長さLを長くすれば抵抗は増え、断面積Aを大きくすれば抵抗は小さくなることが分かる。銅の抵抗率はアルミニウムより低く、金属導体の抵抗は一般に温度上昇で増加する。誤りはロである。
イ 周囲温度が上昇すると抵抗が大きくなる
金属導体の抵抗率は通常、温度上昇に伴って増加する。
ロ 抵抗は断面積の2乗に反比例する
R=ρL/Aなので反比例するのは断面積Aの1乗である。
ハ 抵抗は長さに比例する
同材質・同断面積なら導線が長いほど抵抗は大きくなる。
ニ 銅の抵抗率はアルミニウムより低い
軟銅線はアルミニウム線より抵抗率が低く、同条件なら抵抗も小さい。
第3問・電気理論
電熱器の消費電力から発熱量を求める
発熱量は消費電力と使用時間の積である。ワット時をキロジュールへ直すには1 Wh=3.6 kJを使う。
公式正答 ハ
Q=300 W×2 h=600 Wh
600×3.6=2160 kJ
よって答えはハである。秒に直して300×(2×3600) Jと計算しても、同じ2,160 kJになる。
イ 600 kJ
300 W×2 hをWhのまま数値だけ扱った値で、kJ換算がない。
ロ 1,080 kJ
使用時間2時間を半分として扱った値に相当する。
ハ 2,160 kJ
300×2=600 Wh、600×3.6=2,160 kJとなる。
ニ 3,600 kJ
ワット時からジュールへの換算と使用時間の関係が一致しない。
第4問・交流回路
力率改善用コンデンサと電源電流
並列コンデンサは負荷の遅れ無効電流を打ち消す。力率が100%になれば、電源から流れる電流は有効電力を運ぶ成分だけになり小さくなる。
公式正答 ニ
コンデンサ電流は負荷の無効電流と反対向きであり、電流計を通る合成電流の無効分を減らす。有効電力と電源電圧は変わらないため、力率改善後の電流はP/(V×1)となる。零にはならず、設置前より減少するのでニが正しい。
イ 零になる
力率を100%にしても有効電力を運ぶ電流は残る。
ロ 変化しない
遅れ無効電流が打ち消されるため電源電流は変化する。
ハ 増加する
コンデンサは無効電流を減らす方向に働く。
ニ 減少する
有効電力と電圧が同じなら、力率改善で皮相電力と電源電流が小さくなる。
第5問・三相交流
Y結線抵抗の一相断線と相電圧
断線前は平衡Y結線なので各抵抗の電圧は線間電圧の1/√3である。c-o間の抵抗が切れると、a-oとo-bの二抵抗がa-b間に直列接続された回路になる。
公式正答 ロ
断線後は同じ抵抗二つで200 Vを等分するため、a-o間は200/2=100 Vとなる。したがって組合せはロである。
イ 断線前116 V・断線後116 V
断線後は二抵抗が200 Vを等分するため116 Vのままではない。
ロ 断線前116 V・断線後100 V
平衡Y結線時は200/√3≒116 V。断線後は同抵抗二本の直列となり100 Vずつになる。
ハ 断線前100 V・断線後116 V
断線前の平衡Y結線の相電圧を100 Vとしている点が誤りである。
ニ 断線前100 V・断線後100 V
断線後は100 Vだが、断線前は線間電圧200 Vの1/√3である。
第6問・配線設計
単相2線式配線の電圧降下
負荷電流は1600 Wを負荷端電圧100 Vで割って16 Aである。往路と復路を合わせた電線長は24 mになる。
公式正答 ロ
I=1001600=16 A
R=5.0×100024=0.12 Ω
ΔV=IR=16×0.12=1.92 V
最も近い値は2 Vなので答えはロである。こう長12 mをそのまま使わず、単相2線式では往復分を数える。
イ 1 V
往路12 mだけで計算すると近い値になる。単相2線式は復路も含める。
ロ 2 V
I=1,600/100=16 A、R=5.0×24/1,000=0.12 Ω、IR=1.92 Vなので2 V。
ハ 3 V
負荷電流または線路抵抗を過大に扱っている。
ニ 4 V
往復長をさらに重ねて数えた値に相当する。
第7問・配線設計
単相3線式回路の中性線電流と電圧
スイッチ開放時は上側負荷の電流が中性線にも流れ、中性線で電圧降下が生じる。スイッチを閉じて上下の負荷が平衡すると中性線電流が零になり、負荷電圧は上昇する。
公式正答 ニ
開放時は外線と中性線の抵抗を含めて105/(3.3+0.1+0.1)=30 Aとなり、負荷電圧は30×3.3=99 Vで問題の値と一致する。
閉路後は同じ3.3 Ω負荷が上下に接続されて平衡するため、中性線の電圧降下がなくなる。各側の電流は105/(3.3+0.1)≒30.9 A、負荷電圧は約101.9 Vで、99 Vから約3 V上がる。答えはニである。
イ 3 V下がる
平衡すると中性線の電圧降下がなくなるため、負荷電圧は下がらない。
ロ 変化しない
開放時に存在した中性線の電圧降下が閉路後に消える。
ハ 1 V上がる
外線と中性線の抵抗を含めた計算では上昇量は約3 Vとなる。
ニ 3 V上がる
閉路後は平衡して中性線電流が零となり、99 Vから約102 Vへ上昇する。
第8問・電線の許容電流
金属管内に収める電線の許容電流
断面積3.5 mm²の600 Vビニル絶縁電線の基準許容電流は37 Aである。4本を同一管内へ収めるため電流減少係数0.63を掛ける。
公式正答 ロ
Iz=37×0.63=23.31 A
許容電流として選ぶ値は23 Aであり、答えはロとなる。電流減少係数は、管内で互いの発熱が重なる影響を見込むための係数である。
イ 19 A
3.5 mm²電線の基準許容電流または係数を誤っている。
ロ 23 A
基準37 Aへ4本収容時の係数0.63を掛け、37×0.63=23.31 Aとなる。
ニ 49 A
より太い電線の基準値と混同し、管内収容の影響も見ていない。
第9問・幹線設計
電動機と電熱器を含む幹線の設計電流
電動機の定格電流10 Aは、電熱器二台の合計35 Aを超えていない。この場合は電動機電流へ割増しを行わず、全負荷電流を合計する。
公式正答 イ
I=10+15+20=45 A
したがって幹線の太さを決める根拠となる最小電流は45 Aで、答えはイである。電動機電流が他の負荷電流を上回る場合に用いる1.25倍の扱いを、この条件へ機械的に適用しない。
イ 45 A
電動機10 Aが他負荷35 Aを超えないため割増し不要。10+15+20=45 A。
ロ 50 A
電動機電流へ不要な割増しを加えた値である。
ニ 60 A
全負荷へ一律の係数を掛けており、幹線算定規定に合わない。
第10問・分岐回路
遮断器・電線・コンセントの適切な組合せ
分岐回路では遮断器の定格に対して、電線の太さとコンセントの定格をそろえて選ぶ。20 A配線用遮断器、2.0 mm軟銅線、定格20 Aコンセントの組合せは各条件を満たす。
公式正答 ハ
イは20 A回路へ30 Aコンセントを接続しており不適切である。ロは30 A遮断器に対して2.0 mm電線が不足する。ニは30 A回路へ定格15 Aコンセントを接続している。したがって適切なのはハである。
イ 20 A遮断器・1.6 mm・30 Aコンセント
20 A回路には2.0 mm電線が必要で、30 Aコンセントとの定格も合わない。
ロ 30 A遮断器・2.0 mm・30 Aコンセント
30 A分岐回路に2.0 mm電線は不足する。
ハ 20 A遮断器・2.0 mm・20 Aコンセント
遮断器定格、電線太さ、コンセント定格の三条件を満たす。
ニ 30 A遮断器・2.6 mm・15 Aコンセント2個
30 A回路へ15 Aコンセントだけを接続する構成は認められない。
第11問・配管材料
TSカップリングの用途
TSカップリングは硬質ポリ塩化ビニル電線管どうしを直線状に接続する材料である。ボックスへの接続や管端保護、異種管の接続に用いる部品ではない。
公式正答 イ
アウトレットボックスとの接続にはボックスコネクタ、管端の保護にはブッシング、硬質ビニル管と合成樹脂製可とう管の接続には異種管用の接続材料を使う。よって答えはイである。
イ VE管相互を接続
TSカップリングは硬質ポリ塩化ビニル電線管同士を直線接続する。
ロ VE管をボックスへ接続
ボックス接続にはボックスコネクタを用いる。
ニ VE管と可とう管を接続
異種管接続用部材ではない。
第12問・コードの許容電流
0.75 mm²ゴムコードで使用できる電熱器具
公称断面積0.75 mm²のゴムコードの許容電流は7 Aである。定格100 Vなら消費電力は700 W以下でなければならない。
公式正答 ロ
Pmax=100×7=700 W
選択肢のうち700 W以下で最も大きいものは600 Wの電気がまである。1500 Wと2000 Wは許容電流を超えるため使用できず、答えはロとなる。
イ 150 Wの電気はんだごて
許容範囲内だが、選択肢中で最大の消費電力ではない。
ロ 600 Wの電気がま
0.75 mm²ゴムコードは7 A、100 Vで700 W以下。600 Wが最大の適合器具である。
ハ 1,500 Wの電気湯沸器
15 Aを要し、コードの許容電流7 Aを超える。
ニ 2,000 Wの電気乾燥器
20 Aを要するため大幅に過大である。
第13問・工具
電気工事の作業と工具の対応
薄鋼電線管の切断には金切りのこやパイプカッタを用いる。プリカナイフは金属製可とう電線管を切断する工具である。
公式正答 ニ
ノックアウトパンチャは金属製キャビネットの穴あけ、羽根ぎりは木材への穴あけ、張線器は電線やメッセンジャワイヤのたるみ取りに使用する。これら三つは対応しており、誤りはニである。
イ キャビネット穴あけ・ノックアウトパンチャ
薄板の所定位置へ配管用穴を開ける適切な工具である。
ロ 木造天井板の穴あけ・羽根ぎり
木材へ比較的大径の穴を開ける用途に合う。
ハ 電線等のたるみ取り・張線器
架空線などへ張力を加える工具である。
ニ 薄鋼電線管の切断・プリカナイフ
プリカナイフは金属製可とう電線管用。薄鋼電線管は金切りのこなどで切断する。
第14問・電動機
三相かご形誘導電動機の回転速度
誘導電動機の同期速度は周波数に比例する。電源周波数が60 Hzから50 Hzへ下がれば、回転速度は増加せず低下する。
公式正答 ハ
ns=p120f
負荷増加時は滑りが増えて回転速度がやや低下し、全電圧始動の始動電流は定格電流の数倍になる。また三相のうち二相を入れ替えると回転磁界が反転する。誤りはハである。
イ 負荷増加で速度はやや低下
負荷が増すと滑りが増えるため回転速度は少し下がる。
ロ 直入れ始動電流は全負荷電流の4~8倍程度
かご形誘導電動機の直入れ始動では大きな始動電流が流れる。
ハ 60 Hzから50 Hzで速度が増加
同期速度Ns=120f/pなので周波数低下に伴って速度も低下する。
ニ 三線のうち二線を入れ替えると逆回転
相順が反転し、回転磁界の向きも逆になる。
第15問・電動機
進相コンデンサを並列接続する目的
誘導電動機は励磁のため遅れ無効電流を必要とする。並列の進相コンデンサは進み無効電流を供給し、電源側から見た力率を改善する。
公式正答 イ
コンデンサは電動機の振動、電源周波数、回転速度そのものを一定にする装置ではない。無効電流を相殺して幹線電流と電圧降下を減らすのが目的なので、答えはイである。
イ 回路の力率を改善
進み無効電流で電動機の遅れ無効電流を補償する。
ロ 電動機の振動を防止
進相コンデンサの目的は機械振動対策ではない。
ハ 周波数変動を防止
電源周波数を制御する装置ではない。
ニ 回転速度変動を防止
速度制御ではなく力率改善に用いる。
第16問・工事材料
金属線ぴ工事に用いる線ぴ
写真は幅25 mmの金属製線ぴである。ふたを備えた細長い金属製配線材料で、露出した金属線ぴ工事に用いる。
公式正答 ニ
金属ダクトはより大きな断面をもつ配線用ダクト、金属管は円形管、金属可とう電線管は曲げられる管で形状が異なる。写真の材料に該当する工事はニである。
イ 金属ダクト工事
写真は幅広い金属ダクトではなく、幅25 mmの金属線ぴである。
ハ 金属可とう電線管工事
可とう性のある波形管ではない。
ニ 金属線ぴ工事
ふた付きの細長い金属製線ぴを使う工事である。
第17問・工事材料
VVF用ジョイントボックスの用途
写真はVVF用ジョイントボックスである。ケーブル相互を接続する箇所を収め、接続部を機械的に保護する。
公式正答 イ
スイッチやコンセントの取付け用ボックス、合成樹脂管工事の管内接続、コードのつり下げに用いる材料ではない。したがって答えはイである。
イ VVFケーブルの接続箇所
写真はVVF用ジョイントボックスで、接続部を収めて保護する。
ロ スイッチやコンセントを取付け
器具取付用スイッチボックスではない。
ハ 合成樹脂管内電線の接続箇所
管工事用のアウトレットボックスではない。
ニ 天井からコードを吊り下げる
コード吊り金具やシーリングローゼットとは用途が異なる。
第18問・工具
トーチランプで行う硬質塩化ビニル管の曲げ加工
写真は携帯用のトーチランプである。硬質ポリ塩化ビニル電線管を均一に加熱して軟化させ、曲げ加工する際に用いる。
公式正答 イ
合成樹脂製可とう電線管は手で曲げられ、ライティングダクトや鋼製電線管はこの工具で加熱曲げしない。よって答えはイである。
イ VE管の曲げ加工
トーチランプでVE管を均一に加熱して軟化させる。
ロ 合成樹脂製可とう管の接続加工
PF管などは専用コネクタで接続し、加熱加工しない。
ハ ライティングダクトの曲げ加工
ライティングダクトを加熱して曲げる用途ではない。
ニ 鋼製電線管の曲げ加工
鋼製電線管はパイプベンダを使用する。
第19問・電線接続
終端接続部の絶縁処理
電線の接続部は、元の電線被覆と同等以上の絶縁性能を確保しなければならない。自己融着性絶縁テープを半幅以上重ねて1回だけ巻く処理では、所定の絶縁と保護が不足する。
公式正答 イ
所定厚さの絶縁テープを必要な回数だけ半幅重ね巻きする方法、または絶縁性能を備えた差込形コネクタを正しく使用する方法なら接続部を保護できる。したがって不適切なのはイである。
イ 自己融着性絶縁テープを1回巻き
1回2層では元の被覆と同等以上の絶縁性能を確保できず不適切である。
ロ 黒色粘着性ポリエチレン絶縁テープを3回巻き
半幅以上重ねて6層とし、必要な絶縁性能を確保できる。
ハ ビニルテープを3回巻き
JIS適合品を半幅以上重ねて6層とする処理は適切である。
ニ 差込形コネクタでテープを巻かない
絶縁被覆を持つ適合コネクタを正しく使用すれば追加のテープ巻きは不要である。
第20問・ケーブル工事
ケーブル支持点間の距離
ケーブルを造営材の下面または側面に沿って取り付ける場合、支持点間は2 m以下とする。接触防護措置を施した場所で垂直に取り付ける場合は6 m以下とできる。
公式正答 イ
この二つの上限を組み合わせるとA=2 m、B=6 mとなる。したがって答えはイである。
イ 通常2 m・垂直6 m
造営材沿いは2 m以下、接触防護した垂直配線は6 m以下である。
ロ 通常6 m・垂直2 m
通常と垂直時の緩和値を逆にしている。
ハ 通常3 m・垂直6 m
通常の支持間隔は3 mではなく2 m以下である。
ニ 通常2 m・垂直5 m
垂直配線の緩和値は6 m以下である。
第21問・配線工事
木造住宅での合成樹脂管工事
CD管は原則としてコンクリートへ埋め込んで使用する合成樹脂製可とう管である。木造の床下・壁内・天井裏へそのまま配管する工事には用いない。
公式正答 イ
PF管の支持、同径VE管のTSカップリング接続、点検できない隠ぺい場所での適切な金属管工事は条件を満たす。したがって不適切な工事方法はイである。
イ CD管を木造床下・壁内・天井裏へ配管
CD管は原則としてコンクリートへ埋め込んで用い、木造隠ぺい部へそのまま使わない。
ロ PF管を1.0 m間隔で支持
PF管の支持点間距離1.5 m以下を満たす。
ハ 同径VE管をTSカップリングで接続
同じVE管同士の接続方法として適切である。
ニ 金属管を点検できない隠ぺい場所で使用
乾燥した場所など金属管工事の施工条件を満たせば隠ぺい場所でも使用できる。
第22問・接地工事
機械器具外箱のD種接地工事
水気のある場所に設置する金属外箱の電動機では、感電防止のためD種接地工事を省略できない。漏電遮断器を設けただけで接地不要とはならない。
公式正答 ニ
非接地の絶縁変圧器二次側、所定太さの接地線、移動用コードの接地用心線はそれぞれ条件に沿う。水気のある場所で接地を省略したニが不適切である。
イ 絶縁変圧器二次側の丸のこで接地省略
二次側非接地の絶縁変圧器から単独供給する条件では接地を省略できる。
ロ 0.75 kW電動機へ1.6 mm接地線
D種接地線の太さとして必要条件を満たす。
ハ 移動式ドリルの0.75 mm²コード心線を接地線に使用
多心コードの一心を所定太さの接地線として使用できる。
ニ 水気のある場所で漏電遮断器により接地省略
水気のある場所では漏電遮断器を設けてもD種接地を省略できない。
第23問・金属管工事
薄鋼電線管相互の接続材料
コンビネーションカップリングは種類の異なる電線管を接続する材料である。同じ太さの薄鋼電線管どうしは通常のカップリングで接続する。
公式正答 ロ
管内へ収める電線本数、ボックス接続部のロックナット、ボックス間の屈曲箇所数は示された条件で施工できる。したがって不適切なのはロである。
イ C25へ8 mm²電線3本
管内断面積と電線本数の条件を満たす。
ロ 同じC25管同士をコンビネーションカップリングで接続
コンビネーションカップリングは異種管接続用。同種管同士は通常のカップリングを使う。
ハ 管とボックス接続部にロックナット
ボックスへ管を確実に固定する適切な部材である。
ニ ボックス間にノーマルベンド2箇所
屈曲数と曲げ条件の範囲内で施工できる。
第24問・測定器
低圧回路の測定器と用途
電力計が測定するのは、その時点の有効電力で単位はWである。一定時間に消費した電力量WhまたはkWhは電力量計で測る。
公式正答 ハ
回路計と導通試験、検相器と相順確認、クランプ式電流計と負荷電流測定は正しい組合せである。誤っている組合せはハとなる。
イ 回路計・導通試験
低抵抗レンジなどで回路の導通を確認できる。
ロ 検相器・三相回路の相順確認
検相器は三相の相順を確認する。
ハ 電力計・消費電力量測定
電力計は瞬時の電力Wを測る。電力量Whは電力量計で測定する。
ニ クランプ式電流計・負荷電流測定
回路を切らずに導体一本を挟んで電流を測れる。
第25問・絶縁抵抗
使用電圧と絶縁抵抗の最低値
使用電圧300 V以下で対地電圧が150 Vを超える回路では、絶縁抵抗は0.2 MΩ以上必要である。三相3線式200 V電動機回路の0.18 MΩはこの値を下回る。
公式正答 ロ
単相100/200 V回路の200 V負荷は対地電圧100 Vであり、基準は0.1 MΩ以上となる。単相100 V回路も0.1 MΩ以上で、分電盤で一括測定して十分高い場合は個別測定を省略できる。適合しないのはロである。
イ 単相200 V・対地100 Vで0.16 MΩ
対地電圧150 V以下なので必要値0.1 MΩ以上を満たす。
ロ 三相200 V・対地200 Vで0.18 MΩ
対地電圧150 V超の300 V以下回路は0.2 MΩ以上必要で、0.18 MΩは不足する。
ハ 単相100 V屋外灯で0.12 MΩ
必要値0.1 MΩ以上を満たす。
ニ 100 V回路を一括測定し1.5 MΩ
一括測定値が基準を十分上回る場合、各分岐を個別測定しなくても適合を確認できる。
第26問・接地抵抗測定
接地抵抗計による3極法測定
接地抵抗を測る前に、接地極へ外部から加わっている地電圧を確認する。地電圧が許容値を超えると測定誤差が大きくなり、正しい接地抵抗値を得られない。
公式正答 イ
補助接地極の配置、電池の状態、地電圧の確認を済ませてから測定ボタンを押す。空欄は地電圧なので答えはイである。
イ 地電圧
外部から接地極へ加わる地電圧を先に測り、許容値以下であることを確認する。
ロ 地電流
測定前の確認項目として空欄へ入る用語ではない。
ハ 地抵抗
これから測定する接地抵抗そのものではなく、測定へ影響する電圧を確認する。
ニ 地容量
3極法の標準手順で事前確認する量ではない。
第27問・漏れ電流測定
単相3線式回路をクランプする位置
漏れ電流は、外線二本と中性線を含む全ての電路導体を一括してクランプして測る。正常な往復電流は磁束が打ち消し合い、外部へ漏れた分だけが表示される。
公式正答 ニ
一部の線だけを挟むと負荷電流を測ることになり、接地線を一緒に挟むと漏れ電流まで相殺してしまう。三本全てをクランプする図はニである。
イ 外線一本だけをクランプ
負荷電流そのものが表示され、漏れ電流だけを取り出せない。
ロ 中性線一本だけをクランプ
不平衡電流が表示されるため漏れ電流の有無を判定できない。
ハ 外線二本だけを一括クランプ
中性線電流が打ち消されず測定値へ含まれる。
ニ 外線二本と中性線を一括クランプ
正常な往復電流が打ち消し合い、外へ漏れた電流だけが表示される。
第28問・電気工事士法
電気工事士でなくても従事できる作業
配電盤を造営材へ固定するだけの作業は、電路へ電気的な接続を行わない軽微な作業である。この取付けだけなら電気工事士資格を要しない。
公式正答 ロ
差込接続器へのコード接続、地中電線用暗きょの設置、火災感知器用小型変圧器二次側の配線は電気工事に該当する。したがって答えはロである。
イ 差込み接続器へコードを接続
電路へ電気的な接続を行う作業で、資格を要する電気工事に当たる。
ロ 配電盤を造営材へ取り付け
電気的接続を伴わず盤を固定するだけなら軽微な作業に当たる。
ハ 地中電線用暗きょの設置
一般用電気工作物に関する電気工事の作業として資格が必要になる。
ニ 36 V以下変圧器二次側の火災感知器配線
小勢力回路でも指定された配線工事は無資格作業として扱えない。
第29問・電気用品安全法
特定電気用品の組合せ
タイムスイッチと配線用遮断器は、いずれも電気用品安全法上の特定電気用品に含まれる。他の組合せには特定電気用品ではない器具が混じる。
公式正答 ハ
問題の定格条件を前提に一覧へ照合すると、二品とも特定電気用品となるのはハだけである。特定電気用品にはひし形のPSEマークが表示される。
イ タンブラースイッチ・カバー付ナイフスイッチ
組合せの両方が特定電気用品になるわけではない。
ロ 電磁開閉器・フロートスイッチ
フロートスイッチを含む組合せは該当しない。
ハ タイムスイッチ・配線用遮断器
両方とも電気用品安全法の特定電気用品に含まれる。
ニ ライティングダクト・差込み接続器
組合せの両方を特定電気用品として選べない。
第30問・電気設備技術基準
電気設備技術基準を定める法令の根拠
電気設備に関する技術基準を定める省令は、電気事業法に基づく技術基準である。電気工事士法に基づいて定められたという記述は誤りである。
公式正答 イ
電圧区分、感電・火災などの危害防止、低圧電路に必要な絶縁性能を定めるという残りの記述は技術基準の内容に沿う。答えはイである。
イ 電気工事士法に基づく省令
電気設備技術基準省令は電気事業法に基づく。
ロ 低圧・高圧・特別高圧を規定
電圧の種別と範囲を定めている。
ハ 感電・火災等を防ぐ施設義務
人体への危害や物件損傷を防ぐ技術基準を定める。
ニ 使用電圧区分ごとの絶縁性能を規定
低圧電路の絶縁抵抗値などを使用電圧区分に応じて定める。
第31問・配線図
小勢力回路で使用できる最大電圧
図の①は小勢力回路であり、電源に絶縁変圧器などを用いて低い電圧で構成する。使用できる電圧の最大値は60 Vである。
公式正答 ニ
小勢力回路は呼出し・表示・制御などの小電力用途を想定し、感電危険を抑える電圧範囲が定められている。選択肢では60 Vのニが該当する。
ハ 40 V
最大値を尋ねる設問なので60 Vを選ぶ。
ニ 60 V
小勢力回路で使用できる最大電圧である。
第32問・配線図
配線図から求める最少電線本数
②の区間では電源線二本に加え、スイッチ側と負荷側を結ぶ三本の電線が必要になる。図記号を単線図から複線図へ置き換えると最少心線数は5本である。
公式正答 ハ
常時電源、接地側電線、各制御線を用途ごとにたどると、同じ導体を兼用できない線が五つ残る。したがって答えはハである。
イ 3本
電源線だけに近く、スイッチ線と負荷線が不足する。
ロ 4本
複線図へ直すと用途の異なる線がもう一本必要になる。
ハ 5本
電源線二本とスイッチ・負荷側の三本で最少5本となる。
第33問・配線図
確認表示灯を内蔵する点滅器の図記号
③の図記号は確認表示灯を内蔵した点滅器を表す。負荷が点灯している状態などを手元の表示灯で確認できる器具である。
公式正答 ニ
遅延スイッチ、熱線式自動スイッチ、位置表示灯を内蔵する点滅器とは図記号の付記が異なる。該当する器具はニである。
ロ 熱線式自動スイッチ
人体検知による自動点滅器の記号ではない。
ハ 位置表示灯内蔵スイッチ
消灯時に位置を示す内蔵灯ではなく、負荷動作を示す種類である。
ニ 確認表示灯内蔵スイッチ
負荷が動作している状態を手元で確認できる表示灯付きである。
第34問・配線図
接地・漏電保護を備えたコンセント
④の記号には接地極、接地端子、漏電遮断機能を示す付記が併記されている。三つを備えたコンセントが該当する。
公式正答 イ
接地極だけ、接地極と接地端子だけ、接地端子だけの器具では記号に含まれる機能を満たさない。答えはイである。
イ 接地極・接地端子・漏電遮断器付コンセント
図記号の三つの付記をすべて備える。
ロ 接地極付コンセント
接地端子と漏電遮断機能が不足する。
ハ 接地極・接地端子付コンセント
漏電遮断機能を備えていない。
ニ 接地端子付コンセント
接地極と漏電遮断機能が不足する。
第35問・配線図
ペンダント照明の図記号
⑤へ取り付けるペンダントは、天井からコードなどでつり下げる照明器具である。配線図では円に横線を入れた記号で表す。
公式正答 ロ
CL、引掛シーリング、シャンデリアを表す記号とは区別される。選択肢の図記号ではロがペンダントである。
イ シーリングライトの記号
天井直付形の照明器具を表し、ペンダントではない。
ロ ペンダントの記号
天井からコードなどでつり下げる照明器具の図記号である。
ハ シャンデリアの記号
複数灯の装飾照明を示すCHとは異なる。
ニ ダウンライトの記号
埋込形照明DLを表す記号ではない。
第36問・配線図
ルームエアコン室内ユニットの傍記
⑥はルームエアコンの屋内ユニットである。配線図上の傍記はIndoorを示すIを用いる。
公式正答 ハ
屋外ユニットはOで区別する。B、Rはこの室内ユニットの傍記ではないため、答えはハである。
ロ O
Outdoorの屋外ユニット側と混同している。
ハ I
Indoorを表し、ルームエアコン室内ユニットの傍記に用いる。
第37問・配線図
250 V接地極付コンセントの極配置
⑦には250 V用で接地極を備えたコンセントが示されている。極配置は二つの刃受を横向きにし、その下に接地極を置く形である。
公式正答 ニ
100 V用の平行刃や異なる定格の引掛形とは配置が異なる。図の条件に一致するのはニである。
イ 縦向き二極・接地なし
250 V接地極付コンセントの極配置ではない。
ロ 縦向き二極・接地極付
刃受の向きが図面の250 V器具と異なる。
ニ 横向き二極・下部接地極
図示された250 V接地極付コンセントの極配置に一致する。
第38問・配線図
抜け止め形防雨コンセントの傍記
⑧の器具は抜け止め形で、屋外使用を想定した防雨形コンセントである。抜け止め形を示す傍記はLKである。
公式正答 ロ
K、L、Tはそれぞれ別の機能や形式を示し、抜け止め形の表記にはならない。答えはロである。
ロ LK
抜け止め形を表す傍記である。防雨形は図記号側の表現と合わせて読む。
ハ L
規定された傍記LKの一部しかなく器具を特定できない。
第39問・配線図
100 V回路の絶縁抵抗最低値
⑨の電路は使用電圧100 Vで、対地電圧も150 V以下である。この低圧電路と大地間に必要な絶縁抵抗の最低値は0.1 MΩである。
公式正答 イ
使用電圧300 V以下でも対地電圧が150 Vを超える場合は0.2 MΩ以上となるが、この回路には当てはまらない。答えはイである。
イ 0.1 MΩ
使用電圧100 V・対地電圧150 V以下の回路に必要な最低値である。
ロ 0.2 MΩ
条件は満たすが最低値ではない。対地電圧150 V超の区分と混同している。
ハ 0.4 MΩ
300 V超の低圧回路の値と混同している。
ニ 1.0 MΩ
安全側だが、法令上許容される最小値ではない。
第40問・配線図
埋込照明器具の図記号
⑩の図記号は天井面などへ埋め込んで取り付ける照明器具を表す。引掛シーリングや天井コンセントの記号ではない。
公式正答 ニ
取付方式を図記号で読み分けると、該当する器具の種類は埋込器具となる。答えはニである。
イ 引掛シーリング(丸)
照明器具へ電源を接続する配線器具の記号である。
ロ シーリング(天井直付)
天井表面へ直接取り付ける器具を示す。
ハ 天井コンセント(引掛形)
コンセント機能を示す図記号ではない。
ニ 埋込器具
天井面などへ埋め込んで取り付ける照明器具である。
第41問・配線図
ジョイントボックス内のリングスリーブ選定
⑪のボックス内で、同じ電位になる電線を接地側・非接地側・スイッチ線に分けて数える。VVF1.6の本数にリングスリーブ選定表を当てはめると、小1個と中2個になる。
公式正答 ニ
1.6 mm電線二本の接続には小スリーブを用い、多数本をまとめる二つの接続には中スリーブが必要になる。図の各分岐を端子ごとに数えた組合せはニである。
イ 小3個
多線接続部を小スリーブだけで処理できない。
ロ 小4個
接続点数とスリーブ種別の両方が図面に合わない。
ハ 小3個・中1個
中スリーブが必要な接続部を一つ見落としている。
ニ 小1個・中2個
同電位線を三組に分けて本数を数えると、小1個と中2個が最少になる。
第42問・配線図
配線区間に必要なVVFケーブル
⑫の区間を複線図に直すと、用途の異なる四本の心線が必要になる。最少心線数で配線するには2心VVFケーブルを二本用いる。
公式正答 ハ
3心一本では必要な回路を全て収められず、3心を含む他の組合せは不要な心線が増える。最少構成を示す写真はハである。
イ 2心ケーブル1本
区間に必要な四心を満たせない。
ハ 2心ケーブル2本
用途の異なる四本の心線を最少構成で確保できる。
ニ 2心・3心ケーブル各1本
必要数を超えており最少心線数にならない。
第43問・配線図
分電盤に取り付ける漏電遮断器
⑬は分電盤結線図の主幹側に置かれ、過電流保護に加えて漏電保護を行う機器である。試験ボタンと漏電表示を備えた漏電遮断器を選ぶ。
公式正答 ロ
イは配線用遮断器、ハは漏電火災警報器系の機器、ニは電磁開閉器で用途が異なる。写真ではロが漏電遮断器である。
イ 配線用遮断器
過電流保護だけでは⑬に必要な漏電保護を満たさない。
ロ 漏電遮断器
主幹側で過電流と漏電を検出して電路を遮断する。
ハ 電磁開閉器
負荷の制御用機器で、分電盤主幹の漏電保護器ではない。
ニ 漏電警報器
警報のみで主回路を遮断する機器ではない。
第44問・配線図
負荷電流を測定するクランプ式電流計
⑭の回路で負荷電流を測るには、一本の電線を挟んで磁界から電流を読むクランプ式電流計を用いる。回路を切り離さずに測定できる。
公式正答 イ
照度計、回路計、検相器はそれぞれ照度・電圧抵抗など・相順を調べる器具で、負荷電流測定の目的とは異なる。答えはイである。
イ クランプ式電流計
導体一本を挟み、回路を切断せず負荷電流を測定する。
ロ クランプ形漏れ電流計で複数線一括
漏れ電流測定の方法で、負荷電流そのものの測定には適さない。
ハ 絶縁抵抗計
電路と大地間などの絶縁抵抗を測る計器である。
第45問・配線図
ダウンライトの器具写真
⑮にはDLと傍記されたダウンライトが示されている。天井へ埋め込み、開口部から下方を照らす器具を選ぶ。
公式正答 ロ
選択肢ロは埋込用の取付ばねと反射部を備えたダウンライトである。イはペンダント、ハはシャンデリア、ニは直付け形器具なので答えはロとなる。
イ 直付形照明器具
天井表面へ取り付ける器具で、DLの埋込形ではない。
ロ 埋込形ダウンライト
天井へ埋め込み、開口部から下方を照らすDLに一致する。
ハ ペンダントライト
コードなどでつり下げる器具である。
ニ ブラケットライト
壁面へ取り付ける照明器具である。
第46問・配線図
調光器の器具写真
⑯の図記号は照明の明るさを調整する調光器である。写真では回転つまみにより光量を連続調整する器具が該当する。
公式正答 ニ
イとハは表示灯付スイッチ、ロは熱線式自動スイッチで機能が異なる。調光操作部を備えるニが答えである。
イ 切位置表示灯付スイッチ
負荷の入切表示を行う点滅器で、明るさ調整器ではない。
ロ 入位置表示灯付スイッチ
表示灯機能を持つが調光機能はない。
ハ ワイド形片切スイッチ
単純な入切操作だけで光量を調整できない。
ニ 回転つまみ式調光器
⑯の調光器記号に対応し、つまみで明るさを連続調整する。
第47問・配線図
リングスリーブの種類と圧着刻印
⑰のボックスでは同じ電位の線を四組に分けて接続し、いずれもVVF1.6の本数から小スリーブを選ぶ。二本接続は○、三本または四本接続は小のダイス刻印になる。
公式正答 ハ
複線図で各接続組の本数を数え、リングスリーブ選定表と圧着工具の刻印表へ当てはめる。小スリーブ四個と正しい刻印の組合せを示すハが答えである。
イ 中1個・小3個
中スリーブが必要な接続本数はなく、接続点の分類が違う。
ロ 小4個・刻印配分不一致
スリーブ数は合っても、2本接続の○と3~4本接続の小の配分が違う。
ハ 小4個・所定の○と小刻印
四組すべて小スリーブを使い、2本は○、3~4本は小で圧着する。
ニ 小4個・別の刻印配分
各接続点の電線本数と刻印が対応していない。
第48問・配線図
VVF用ジョイントボックスの写真
⑱はケーブルの接続点を収めるVVF用ジョイントボックスである。写真では透明な合成樹脂製カバーを備えたロが該当する。
公式正答 ロ
イとニは金属製ボックス、ハは器具取付け用のボックスで形状と用途が異なる。したがって答えはロである。
イ アウトレットボックス
金属製の器具取付・接続用ボックスで、⑱のVVF接続部材ではない。
ロ VVF用ジョイントボックス
ケーブル接続部を収める透明カバー付きの専用ボックスである。
ハ 露出スイッチボックス
スイッチやコンセント取付用である。
ニ プルボックス
管路の電線引入れや大きな接続部に用いる。
第49問・配線図
差込形コネクタの極数と最少個数
⑲のボックス内では、接地側・非接地側・スイッチ線を同じ電位ごとにまとめる。必要な差込口数を数えると、二本接続が一組と多数本接続が二組になる。
公式正答 イ
差込形コネクタは一つの接続組ごとに、収める電線本数以上の極数を選ぶ。図の三つの接続組を最少個数で処理する組合せはイである。
イ 2本用1個・多数本用2個
三つの同電位グループの接続本数に対応する最少構成である。
ロ 2本用2個・多数本用1個
多数本接続が一組不足し、2本接続用が余る。
ハ 2本用2個・別極数1個
接続点ごとの線数とコネクタ穴数が一致しない。
ニ 2本用1個・別極数2個
多数本接続二組の極数選定が図面に合わない。
第50問・配線図
配線図で使用されていないスイッチ
配線図には片切スイッチ、表示灯を備えたスイッチ、二地点操作に用いる3路スイッチが使われている。三地点以上の操作で3路スイッチ間に入れる4路スイッチは使われていない。
公式正答 ニ
ニの接点図は二組の導体を直結または交差させる4路スイッチを示す。図中に4路スイッチの記号はないため、答えはニである。
ロ 表示灯付スイッチ
図面に表示灯を内蔵する点滅器がある。
ハ 片切スイッチ
一般照明などの単極開閉に使用されている。
ニ 4路スイッチ
三地点以上の操作回路がなく、4路スイッチは使用されていない。