土木工学・土質
No.1 土粒子密度の定義
土粒子密度は土粒子だけの質量と体積から求めます。間隙や水を分母へ入れないことが要点です。
正答 2
正答は2です。土粒子の質量msを土粒子の体積Vsで除したms/Vsが土粒子密度です。
(1)
m/Vは土全体の湿潤密度に対応し、土粒子密度ではありません。
(2) 正答
土粒子のみの質量と体積を対応させます。
(3)
Vv/Vsは体積比であり、密度の次元をもちません。
(4)
Vw/Vvは飽和度に使う体積比です。
2025年10月26日実施・種別：土木・全66問・公式正答照合
2級土木施工管理技士
令和7年度 後期 第一次検定の解答・解説
令和7年度 後期の2級土木施工管理技術検定 第一次検定（後期）について、No.1〜66の正答と各選択肢の判断根拠をこのページに載せています。問題本文と図は転載していないため、全国建設研修センターの公式問題PDFを開き、問題番号を合わせて読んでください。
令和7年度 後期の合格基準と合格率
| 試験日 | 2025年10月26日 |
|---|---|
| 解答する問題 | 66問のうち、必須24問と選択21問の計45問（1問1点） |
| 合格基準 | 得点が60%以上（45問中27問以上の正解） |
| 受検者数・合格者数 | 24,556人・12,194人 |
| 合格率 | 49.7% |
| 令和8年度 後期 | 2026年10月25日（日）実施、第一次検定の合格発表は12月2日（水） |
出典：全国建設研修センター「令和7年度 2級土木施工管理技術検定 第一次検定の合格者の発表について」、国土交通省「令和８年度技術検定の合格基準について」、全国建設研修センター「2級土木施工管理技術検定」
選択問題は、指定数より多く解答すると減点されます。全国建設研修センターは問題と正答を公表から1年間掲載しています。
正答一覧（全66問）
全国建設研修センターの正答肢と照合しています。問題番号を選ぶと解説へ移動します。
土工・コンクリート（No.6〜16・11問から9問選択）
専門土木（No.17〜36・20問から6問選択）
法規（No.37〜47・11問から6問選択）
施工管理（No.48〜58・必須）
令和6〜8年度 198問の2級土木 解説集PDF
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収録した全問を試験実施団体の公表問題・正答と照合しています。照合の手順を見る →
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土木工学（No.1〜5・必須）の解答・解説（5問）
土木工学・土質調査
No.2 標準貫入試験のN値
N値は標準貫入試験で得る地盤の硬軟指標です。測定間隔、予備打ち、本打ちを分けて覚えます。
正答 3
正答は3です。通常1mごとに試験し、初めの15cmを予備打ちした後、30cm貫入に要する打撃回数をN値とします。
(1)
0.5m間隔とする点、30cmを予備打ちとする点が違います。
(2)
0.5m間隔、10cm沈下量という組合せはN値の定義に合いません。
(3) 正答
1m間隔、予備打ち15cm、本打ち30cmの打撃回数です。
(4)
沈下量そのものではなく、所定貫入量に必要な打撃回数を読みます。
土木工学・構造力学
No.3 集中荷重を受ける単純梁
中央集中荷重の単純梁では支点の曲げモーメントが0、荷重点で最大となり、区間ごとに直線変化します。
正答 4
正答は4です。両端0から中央最大へ直線で結ぶ三角形の曲げモーメント図が適合します。
(1)
等分布荷重のような放物線形は荷重条件が異なります。
(2)
支点に曲げモーメントが残る図は単純支持の条件に反します。
(3)
最大位置または曲げ側が中央集中荷重と一致しません。
(4) 正答
中央を頂点とする直線形になります。
土木工学・構造力学
No.4 力のモーメントの合成
時計回りを正として、各力に点Oからの距離を掛けた符号付きの和を取ります。
正答 4
正答は4です。上向きのP1（5kN）は点Oの左5mにあり時計回りに5×5＝25kN・m、上向きのP2（10kN）は右2mにあり反時計回りに10×2＝20kN・mなので、Mo＝25−20＝5kN・mです。
(1)
45kN・mは二つのモーメントを同じ向きとして足した値です。
(2)
25kN・mはP1のモーメントだけで、P2の反時計回り20kN・mを差し引いていません。
(3)
10kN・mは符号付きの和25−20＝5kN・mと一致しません。
(4) 正答
時計回り25kN・mと反時計回り20kN・mの差で5kN・mです。
土木工学・水理
No.5 管径変化と流速
定常流では流量A×vが各断面で等しく、円管断面積は直径の2乗に比例します。
正答 2
正答は2です。直径が20cmから50cmへ2.5倍になると断面積は6.25倍になるので、v2＝2.0×(20/50)²＝2.0×0.16＝0.32m/sです。
(1)
0.16m/sは面積比0.16そのもので、v1の2.0m/sを掛けていません。
(2) 正答
A1v1＝A2v2から0.32m/sとなります。
(3)
0.40m/sは断面積比6.25と合いません。
(4)
0.80m/sは直径比20/50だけを掛けた値で、断面積が直径の2乗に比例する点が抜けています。
土工・コンクリート（No.6〜16・11問から9問選択）の解答・解説（11問）
土工・基礎・建設機械
No.6 土工機械の用途
掘削、運搬、敷均し、締固めを機械ごとの主用途へ対応させます。
正答 1
正答は1です。モータグレーダは主に敷均しと路面整形に使い、締固め機械として扱いません。
(1) 正答
締固めまで用途に含めた点が不適当です。締固めにはローラ類を用います。
(2)
スクレーパは掘削から中距離運搬、敷均しまで連続作業できます。
(3)
バックホウは機械位置より低い場所の掘削や法面整形に適します。
(4)
ブルドーザは伐開除根や短距離運搬、敷均しに用います。
土工・基礎・法面
No.7 法面保護工の目的
植生工、吹付工、擁壁工は保護する対象と抵抗する外力が異なります。
正答 1
正答は1です。モルタル吹付工は風化・浸食防止や小規模な剥落防止が主で、すべり土塊全体の崩壊防止とはしません。
(1) 正答
目的の対応が不適当です。大きなすべり土塊には抑止構造を検討します。
(2)
ブロック積擁壁は土圧へ抵抗して法面を安定させます。
(3)
筋芝工は盛土法面の表面浸食を抑えます。
(4)
種子吹付工は植生で雨水による表面浸食を抑えます。
土工・基礎・盛土
No.8 軟弱地盤上の盛土施工
盛土前に基礎地盤を照査し、施工機械が走行できない場合は表層処理や敷設材など現実的な対策を選びます。
正答 2
正答は2です。一般の軟弱地盤上の盛土で、トラフィカビリティー確保のために凍結工法を標準対策とはしません。
(1)
完成後の不同沈下や支持力破壊を事前検討します。
(2) 正答
凍結工法を一般的対策とした点が不適当です。表層処理やサンドマット等を検討します。
(3)
敷均し厚は材料、機械、要求締固め度に応じて定めます。
(4)
端部や法面近くは締固め不足に注意します。
土工・基礎・軟弱地盤
No.9 載荷工法の判別
載荷工法は将来荷重に先行して荷重を載せ、圧密沈下と強度増加を促す工法です。
正答 3
正答は3です。プレローディング工法が代表的な載荷工法です。
(1)
バイブロフローテーションは振動締固め工法です。
(2)
ディープウェルは地下水位を下げる脱水工法です。
(3) 正答
盛土等で先行載荷し圧密を促進します。
(4)
ウェルポイントも地下水を揚水する脱水工法です。
コンクリート・材料
No.10 骨材の品質
良質な骨材は粒形と粒度がよく、吸水率とすり減り減量が小さいことが基本です。
正答 2
正答は2です。すり減り減量が大きい骨材ほど摩耗に弱く、コンクリートのすり減り抵抗性は低下します。
(1)
球形に近い粒形はワーカビリティーに有利です。
(2) 正答
大小関係が逆です。すり減り減量は小さい方が望まれます。
(3)
吸水率の大きい骨材は凍害抵抗性を低下させやすくなります。
(4)
粒度は大小粒の混合割合を表します。
コンクリート・配合
No.11 配合条件の基本
所要性能を満たす範囲でスランプと単位水量を小さくし、細骨材率は絶対容積比で定義します。
正答 3
正答は3です。細骨材率は全骨材の絶対容積に対する細骨材の絶対容積の百分率です。
(1)
スランプは施工可能な範囲でできるだけ小さくします。
(2)
単位水量もワーカビリティーを得る範囲でできるだけ小さくします。
(3) 正答
質量比ではなく骨材の絶対容積比です。
(4)
水セメント比は水とセメントの質量比であり、絶対容積比ではありません。
コンクリート・特殊コンクリート
No.12 特殊コンクリートの適用
寒中、マス、高強度、水中の各コンクリートでは、対象となる施工条件と管理項目を分けます。
正答 2
正答は2です。マスコンクリートの温度応力は主にセメントの水和熱によるもので、アルカリシリカ反応が原因ではありません。
(1)
寒中コンクリートは日平均気温4℃以下が予想される場合に扱います。
(2) 正答
原因の対応が不適当です。水和熱と拘束による温度ひび割れを管理します。
(3)
高強度コンクリートは高い設計基準強度を対象とします。
(4)
水中打込みではトレミー管やポンプを用い材料分離を防ぎます。
コンクリート・養生
No.13 気温と湿潤養生
低温ほど強度発現が遅れるため、必要な養生期間は長くなります。セメント種類による差もあります。
正答 1
正答は1です。日平均気温が低い時期ほど養生期間を短くするという記述は逆です。
(1) 正答
低温時は強度発現が遅く、より長い養生が必要です。
(2)
散水や湛水で湿潤状態を保つ方法は適切です。
(3)
初期凍害のおそれがあれば給熱・保温養生を行います。
(4)
混合セメントB種は普通ポルトランドより長い養生期間を要します。
土工・基礎・杭基礎
No.14 杭打ち機の特徴
杭打ち機は打撃、振動、油圧制御など駆動原理と施工影響を対応させます。
正答 4
正答は4です。ドロップハンマは一般に杭重量以上のハンマを落下させるため、杭重量以下とする記述が不適当です。
(1)
バイブロハンマは振動と自重を利用して杭を沈設します。
(2)
ディーゼルハンマは打撃力が大きい一方、騒音・振動・油飛散を伴います。
(3)
油圧ハンマはラム落下高さで打撃力を調整できます。
(4) 正答
ハンマ重量の関係が逆です。十分な打撃エネルギーを確保します。
土工・基礎・杭基礎
No.15 場所打ち杭工法
孔壁保護の方法、掘削土の搬出方法、主要機械を各工法へ対応させます。
正答 1
正答は1です。アースドリル工法は表層へケーシングを建て込み、以深を安定液で保護します。
(1) 正答
回転バケットで掘削し、安定液で孔壁を保護します。
(2)
リバース工法は水頭差で孔壁を保護し、湧水地でも施工可能です。
(3)
深礎工法は人力等で掘削しライナープレートで土留めします。
(4)
全周回転式ケーシングを用いる説明であり、泥水循環による吸上げではありません。
土工・基礎・土留め
No.16 土留め壁の特徴
土留め壁は遮水性、剛性、施工性、適用深度を比較します。
正答 3
正答は3です。連続地中壁は剛性と遮水性が高く、大深度掘削に適します。
(1)
親杭横矢板は壁体自体に遮水性がありません。
(2)
鋼矢板は施工しやすい一方、たわみが小さいとは限りません。
(3) 正答
高剛性で周辺変位を抑えやすい工法です。
(4)
柱列杭は剛性が小さい浅掘削専用ではありません。
専門土木（No.17〜36・20問から6問選択）の解答・解説（20問）
専門土木・鋼材
No.17 鋼材の形状と用途
鋳鉄、管材、棒鋼、線材について、支承・杭・鉄筋・ケーブルなどの用途へ対応させます。
正答 2
正答は2です。鋼管などの管材は基礎杭や支柱に広く用いられます。
(1)
支承や伸縮継手を鋳鉄の主用途として一括するのは適切ではありません。
(2) 正答
鋼管杭や鋼管柱として用います。
(3)
吊橋・斜張橋のケーブルには線材を用います。
(4)
鉄筋やPC鋼棒は棒鋼に分類され、線材との対応が逆です。
専門土木・鋼橋
No.18 送出し架設工法
桁下空間やベントを確保できない横断部では、組み立てた桁を前方へ送り出す工法が有効です。
正答 3
正答は3です。手延機を先端へ取り付けた送出し工法が条件に適します。
(1)
ベント工法は桁下に支持設備を置くため条件に合いません。
(2)
全面支柱式も桁下空間を占有します。
(3) 正答
道路・鉄道を越えて桁を送り出せます。
(4)
ケーブルクレーン直吊りにはアンカー設備が必要です。
専門土木・コンクリート耐久性
No.19 劣化機構と要因
疲労、塩害、凍害、化学的侵食、中性化をそれぞれの作用因子へ対応させます。
正答 3
正答は3です。二酸化炭素は中性化の要因であり、化学的侵食との組合せが不適当です。
(1)
繰返し荷重は疲労劣化の要因です。
(2)
塩化物イオンは鉄筋腐食を促す塩害の要因です。
(3) 正答
二酸化炭素との対応先は中性化です。
(4)
凍結融解作用は凍害の直接要因です。
専門土木・河川
No.20 河川地形の用語
瀬と淵、堤内・堤外、表法・裏法は位置関係を図で整理します。
正答 1
正答は1です。浅く流れが速い部分が瀬、深く流れが緩い部分が淵であり、記述は逆です。
(1) 正答
瀬と淵の説明が逆です。
(2)
霞堤は開口部をもつ不連続堤で、洪水を一時的に逆流させます。
(3)
流水側が堤外地、守られる側が堤内地です。
(4)
流水側が表法面、居住地側が裏法面です。
専門土木・河川
No.21 護岸の構造と機能
高水護岸、低水護岸、法覆工、根固工は配置位置と守る対象が異なります。
正答 3
正答は3です。緩勾配で流速が小さい場所に間知ブロック積を標準適用する記述は不適当です。
(1)
高水護岸は高水時の堤防表法面を保護します。
(2)
低水護岸は低水路を維持し、高水敷の洗掘を防ぎます。
(3) 正答
間知ブロック積の適用条件が合いません。植生工などを検討します。
(4)
根固工は河床洗掘から護岸基礎を保護します。
専門土木・砂防
No.22 砂防堰堤の各部
側壁護岸、袖、基礎根入れ、本堤下流法勾配の役割と標準値を整理します。
正答 2
正答は2です。岩盤基礎の根入れを一律0.5m以上とするのは不適当で、岩質や基礎条件に応じて定めます。
(1)
側壁護岸は越流水による左右岸の浸食を防ぎます。
(2) 正答
根入れは地質と構造条件で決め、固定値だけでは判断しません。
(3)
袖は土石流等の衝撃に耐える強固な構造とします。
(4)
本堤下流面は一般に急勾配の構造とします。
専門土木・地すべり
No.23 地すべり防止工の分類
自然条件を変える抑制工と、構造物の抵抗を使う抑止工を区別します。
正答 3
正答は3です。シャフト工は鉄筋コンクリートの大口径杭として抵抗させる抑止工で、無筋コンクリート杭ではありません。
(1)
抑制工は地下水排除などで地すべりを起こす条件を弱めます。
(2)
抑止工は杭などの構造物で滑動力へ抵抗します。
(3) 正答
無筋とした点が不適当です。鉄筋コンクリート構造とします。
(4)
集水井工は集水ボーリングで地下水を集め自然排水します。
専門土木・舗装
No.24 路盤の施工基準
下層・上層路盤ごとに材料品質、1層仕上り厚、含水状態を整理します。
正答 4
正答は4です。石灰安定処理路盤は最適含水比付近で締め固め、15％以上乾燥させる条件ではありません。
(1)
下層路盤材には所定の修正CBRが必要です。
(2)
粒状下層路盤の1層仕上り厚は一般に20cm以下です。
(3)
粒度調整上層路盤は一般に1層15cm以下を標準とします。
(4) 正答
著しく乾燥した状態では締固め効果が下がります。含水比を調整します。
専門土木・舗装
No.25 アスファルト舗装の転圧
タックコート量、初転圧の機械と温度、二次転圧の順に施工条件を確認します。
正答 1
正答は1です。タックコートの標準散布量は一般に0.3〜0.6L/m2です。
(1) 正答
層間接着に必要な量を均一に散布します。
(2)
初転圧にはロードローラを用い、タイヤローラは主に二次転圧です。
(3)
初転圧温度は90〜100℃より高い適切な温度域で開始します。
(4)
二次転圧の機械種と質量の対応が逆です。
専門土木・舗装
No.26 舗装の維持修繕工法
注入、パッチング、切削、オーバーレイは、補修対象と施工方法を対応させます。
正答 1
正答は1です。注入工法は舗装下の空隙や目地・ひび割れ等へ材料を注入する工法で、わだち掘れへ表面充填する説明ではありません。
(1) 正答
対象と方法が不適当です。わだち掘れには切削やオーバーレイ等を検討します。
(2)
パッチングは局部破損を舗装材料で応急補修します。
(3)
切削工法は凸部を削り不陸や段差を直します。
(4)
オーバーレイは既設面上へ新しい混合物層を重ねます。
専門土木・舗装
No.27 コンクリート舗装の特徴
コンクリート舗装は剛性、耐流動性、養生期間、目地の必要性がアスファルト舗装と異なります。
正答 4
正答は4です。耐熱性と耐流動性が求められるトンネル内や急坂で採用されることがあります。
(1)
コンクリート舗装は剛性舗装で、たわみ性に富むとはいえません。
(2)
収縮が小さく耐久的なコンクリートを用い、養生も必要です。
(3)
温度変化へ対応するため目地を設けます。
(4) 正答
重交通部や急坂などにも適します。
専門土木・ダム
No.28 ダム工事の施工
準備工、転流工、基礎処理、RCDコンクリートの目的を対応させます。
正答 4
正答は4です。RCD用コンクリートは単位セメント量を少なくして水和熱を抑える超硬練り配合です。
(1)
工事用道路や土捨場の整備は代表的な準備工です。
(2)
転流工は本体施工中の河川流を迂回させます。
(3)
グラウチングは基礎岩盤の遮水・補強に用います。
(4) 正答
単位セメント量が多いとした点が逆です。
専門土木・トンネル
No.29 山岳トンネルの掘削方式
導坑先進、ベンチカット、発破、機械掘削は掘削断面と使用機械で区別します。
正答 2
正答は2です。ベンチカット工法は断面を上半・下半などへ分割して掘る工法で、全断面を一度に掘る工法ではありません。
(1)
導坑先進工法は小断面の導坑から順次拡幅します。
(2) 正答
全断面掘削との説明が不適当です。
(3)
発破掘削は穿孔・装薬・発破で地山を掘削します。
(4)
機械掘削には全断面掘削機や自由断面掘削機を用います。
専門土木・海岸
No.30 海岸堤防の形式
傾斜型、緩傾斜型、直立型、混成型は、地盤と用地、水深の条件から選びます。
正答 1
正答は1です。傾斜型は堤体材料を比較的容易に得られる場合に適し、得られない場合に適するとの説明が不適当です。
(1) 正答
堤体土砂を得にくい条件との対応が誤りです。
(2)
緩傾斜型は広い用地を確保でき、親水利用にも適します。
(3)
直立型は用地を取りにくく比較的良好な地盤へ適します。
(4)
混成型は比較的深い水域で用いられます。
専門土木・港湾
No.31 ケーソン式混成堤
据付後の中詰め、隔壁の水位調整、蓋コンクリートの役割を施工順で整理します。
正答 2
正答は2です。中詰材はガット船などで投入し、起重機船を標準機械とする説明は不適当です。
(1)
据付後は速やかに中詰めして安定性を高めます。
(2) 正答
中詰材投入の標準機械との対応が不適当です。
(3)
隔壁には注排水用の通水孔を設けます。
(4)
蓋コンクリートは中詰材の洗出しを防ぎます。
専門土木・鉄道
No.32 軌道用語
バラスト、カント、分岐器、軌間の定義は位置や機能まで正確に覚えます。
正答 2
正答は2です。カントは曲線外側のレールを内側より高くするもので、内側を高くする説明は逆です。
(1)
バラストはまくらぎと路盤の間に敷く粒状材料です。
(2) 正答
内外の高低関係が逆です。外側レールを高くします。
(3)
分岐器は列車を別線路へ移す軌道装置です。
(4)
軌間は左右レール頭部内側間の所定位置で測る距離です。
専門土木・鉄道
No.33 営業線近接工事の安全
責任体制、防護柵、列車見張員、車両限界を営業線工事の基本として確認します。
正答 4
正答は4です。複線以上で積卸しを行う場合は、作業線だけでなく隣接線への列車見張りと安全措置が必要で、記述の条件だけでは不十分です。
(1)
部門別責任者を定めた事故防止体制は必要です。
(2)
防護柵は設置後も定期点検します。
(3)
列車見張員は規定の信号用品や連絡資料を携帯します。
(4) 正答
隣接線を含む列車防護の扱いが不十分です。
専門土木・シールド
No.34 密閉型シールドの方式
土圧式は掘削土、泥水式は加圧泥水で切羽圧へ対抗します。排土方法も異なります。
正答 1
正答は1です。土圧式はチャンバー内を掘削土で満たし、土圧を切羽圧と平衡させます。
(1) 正答
掘削土を塑性流動化させて切羽を安定させます。
(2)
土圧式と泥土圧式の差を泥水処理設備だけで区別するのは誤りです。
(3)
泥水式の排土は泥水流で行い、コンベヤ搬送ではありません。
(4)
大礫は送泥・排泥管の閉塞要因になり、無条件に適するとはいえません。
専門土木・上水道
No.35 配水管と継手
管材ごとの柔軟性、接合方法、異形管防護、施工時の制約を比べます。
正答 3
正答は3です。鋼管の現場溶接は降雨や風など天候の影響を受けるため、条件管理が必要です。
(1)
ポリエチレン管は融着接合と柔軟性で地盤変動へ追従します。
(2)
ダクタイル鋳鉄管は継手形式により異形管防護を検討します。
(3) 正答
天候に注意不要とした点が不適当です。溶接品質を管理します。
(4)
硬質塩化ビニル管の接着接合は強度と水密性へ注意します。
専門土木・下水道
No.36 剛性管の基礎
地盤が良好なほど簡易な基礎、軟弱なほど支持力を補う剛な基礎を選びます。
正答 4
正答は4です。硬質地盤には砂基礎、極軟弱地盤には鉄筋コンクリート基礎の組合せが適します。
(1)
硬質地盤へ鉄筋コンクリート、極軟弱地盤へ砂基礎とする対応が逆です。
(2)
硬質地盤にはしご胴木を用いる組合せが不適当です。
(3)
極軟弱地盤へ砂基礎だけでは支持が不足します。
(4) 正答
地盤条件に応じた剛性と支持力を確保します。
法規（No.37〜47・11問から6問選択）の解答・解説（11問）
法規・労働基準法
No.37 賃金の原則
賃金の定義、出来高払の保障、男女同一賃金、支払五原則を確認します。
正答 1
正答は1です。賞与も労働の対償として支払われるものなら賃金に含まれます。
(1) 正答
賞与を一律に除外した点が誤りです。名称ではなく実質で判断します。
(2)
出来高払制でも労働時間に応じた一定額の保障が必要です。
(3)
性別を理由とする賃金差別は禁止されています。
(4)
通貨・直接・全額・毎月1回以上・一定期日払いが原則です。
法規・労働基準法
No.38 業務災害の補償
療養補償、休業補償、障害補償、遺族補償は支給条件と範囲が異なります。
正答 4
正答は4です。業務上死亡した場合、使用者は遺族補償を行います。
(1)
休業補償は賃金全額ではなく、法定割合に基づきます。
(2)
療養に必要な費用は一部補助ではなく必要な療養を補償します。
(3)
障害補償は重度の場合だけに限定されません。
(4) 正答
死亡時は遺族補償と葬祭料の規定があります。
法規・労働安全衛生法
No.39 作業主任者が不要な作業
型枠支保工、一定高さの地山掘削、コンクリート工作物解体には有資格の作業主任者が必要です。
正答 2
正答は2です。道路のコンクリート舗装の養生作業には、列挙された作業主任者の選任義務がありません。
(1)
型枠支保工の組立て等には作業主任者が必要です。
(2) 正答
舗装養生は指定作業に該当しません。
(3)
高さ2m以上の地山掘削には作業主任者が必要です。
(4)
高さ5m以上のコンクリート工作物解体には作業主任者が必要です。
法規・建設業法
No.40 監理技術者の配置
監理技術者が必要かは元請であることに加え、下請へ出す金額など法定条件で決まります。
正答 1
正答は1です。特定建設業者でも下請負代金額にかかわらず常に監理技術者が必要というわけではありません。
(1) 正答
金額条件を無視した点が誤りです。条件未満なら主任技術者となる場合があります。
(2)
重要な公共工事等では技術者の専任が求められます。
(3)
一括下請負は原則として禁止されています。
(4)
担い手育成と施工技術確保への努力義務があります。
法規・建設業法
No.41 主任技術者等の職務
主任技術者・監理技術者は施工計画、工程、品質、安全など施工の技術上の管理を担います。
正答 3
正答は3です。職務の中心は当該工事の施工の技術上の管理です。
(1)
資機材の商取引上の調達自体は法定の中心職務ではありません。
(2)
下請契約の締結は契約権限の業務です。
(3) 正答
技術管理と施工従事者への指導監督を行います。
(4)
下請代金の支払いは経理・契約上の業務です。
法規・河川法
No.42 河川管理の主体
河川法の目的、河川管理施設、保全区域、河川区分ごとの管理主体を整理します。
正答 4
正答は4です。二級河川は原則として都道府県知事が管理し、市町村長ではありません。
(1)
治水・利水に加え河川環境の整備と保全も目的です。
(2)
ダムや堤防など河川管理施設も河川法上の河川に含まれます。
(3)
河川保全区域は管理施設保全のため指定されます。
(4) 正答
管理主体が誤りです。原則は都道府県知事です。
法規・建築基準法
No.43 建築物と設備の定義
容積率、特殊建築物、主要構造部、建築設備の定義を条文用語で確認します。
正答 4
正答は4です。建築物に設ける昇降機は建築設備に含まれます。
(1)
容積率は延べ面積の敷地面積に対する割合です。
(2)
学校は特殊建築物に含まれます。
(3)
構造上重要でない間仕切壁は主要構造部から除かれます。
(4) 正答
昇降機を建築設備でないとした点が誤りです。
法規・車両制限令
No.44 車両の一般的制限値
指定道路等の例外を除き、幅・高さ・長さ・軸重の一般的最高限度を区別します。
正答 3
正答は3です。車両の一般的な長さの最高限度は12mで、15mではありません。
(1)
幅2.5mは一般的最高限度です。
(2)
高さ3.8mは一般的最高限度です。
(3) 正答
15mとした点が誤りです。一般的制限は12mです。
(4)
軸重10tは一般的最高限度です。
法規・騒音規制法
No.45 特定建設作業の機械
機械名だけでなく、原動機の出力や低騒音型指定などの要件を含めて特定建設作業を判断します。
正答 4
正答は4です。ロードローラ使用作業は、機械規格にかかわらず騒音規制法の特定建設作業として列挙されていません。
(1)
ブルドーザは一定出力以上などの要件で対象になります。
(2)
空気圧縮機は一定出力以上で対象になります。
(3)
ディーゼルハンマを使うくい打作業は対象です。
(4) 正答
ロードローラはこの設問の対象機械に含まれません。
法規・振動規制法
No.46 特定建設作業の規制基準
敷地境界の振動値、夜間制限、1日時間、連続日数を地域区分と合わせて覚えます。
正答 1
正答は1です。特定建設作業の敷地境界線における振動は75dBを超えないことが基準です。
(1) 正答
振動基準値は敷地境界で75dBです。
(2)
禁止時間帯は区域区分に応じた法定時刻で、示された時刻の組合せは合いません。
(3)
1日の作業時間は区域により10時間または14時間などで、示された値は誤りです。
(4)
連続作業は原則6日を超えない基準で、示された日数は合いません。
法規・港則法
No.47 航路内の航法
右側航行、指定航路、追越し禁止、航路優先の規則を船舶の進入・退出方向とともに確認します。
正答 2
正答は2です。特定港で航路による義務の表現が不正確で、対象船舶と港長の指定条件を条文どおりに扱う必要があります。
(1)
航路内で行き会う船舶は右側航行が原則です。
(2) 正答
対象船舶と航路義務の示し方が不適当です。
(3)
航路内では他船を追い越してはなりません。
(4)
航路から出る船舶は航路航行船の進路を避けます。
施工管理（No.48〜58・必須）の解答・解説（11問）
施工管理・測量
No.48 高低角と斜距離による標高
斜距離の鉛直成分に既知点標高、測標高、器械高を符号付きで加減します。
正答 1
正答は1です。300.00×sin30°に既知点標高20.00mと測標高1.40mを加え、器械高1.20mを引くと170.20mです。
(1) 正答
20.00＋150.00＋1.40－1.20＝170.20mです。
(2)
175.20mは高低差または器械高の扱いが一致しません。
(3)
180.20mは与えられた鉛直角の鉛直成分を過大評価しています。
(4)
185.20mは測標高と器械高だけでは生じない値です。
施工管理・契約図書
No.49 設計図書に含まれない資料
設計図書は図面、仕様書、現場説明書、質問回答書など発注者が示す契約資料です。
正答 4
正答は4です。実施工程表は受注者が施工段階で作成する管理資料で、発注者が示す設計図書ではありません。
(1)
現場説明書は設計図書に含まれます。
(2)
質問回答書も設計条件を補う設計図書です。
(3)
特記仕様書は工事固有条件を示す設計図書です。
(4) 正答
実施工程表は受注者側の施工計画資料です。
施工管理・鋼橋
No.50 鋼道路橋の部材
鋼道路橋の各部材は、図の位置と部材の向きから判別します。
正答 1
正答は1です。（イ）は主桁どうしをつないで横倒れやねじれを抑える対傾構、（ロ）は橋脚上で桁を受けて荷重を伝える支承、（ハ）は橋軸方向に通って床版を支える主桁、（ニ）は主桁の間を橋軸直角方向につなぐ横桁です。
(1) 正答
対傾構、支承、主桁、横桁の順に対応します。
(2)
（イ）の位置は補剛材ではなく対傾構です。補剛材は腹板の座屈を防ぐために桁に溶接する板です。
(3)
（ロ）を伸縮装置とした点が違います。伸縮装置は桁端の路面にある継手です。（ハ）も主桁です。
(4)
（ロ）の伸縮装置、（ハ）の補剛材がいずれも図の位置と合いません。
施工管理・建設機械
No.51 建設機械の役割
クレーン、敷均し機、削孔機、運搬車は、主作業を動作で区別します。
正答 2
正答は2です。アスファルトフィニッシャは混合物の敷均しと初期締固めを行い、本転圧用機械ではありません。
(1)
フローティングクレーンは海上の重量物架設に用います。
(2) 正答
転圧を主用途とした点が不適当です。後続のローラで転圧します。
(3)
ドリルジャンボは複数の削岩機でトンネル発破孔を施工します。
(4)
トレーラは鋼材や建設機械などの重量物運搬に用います。
施工管理・施工計画
No.52 施工計画の各計画
仮設備、環境保全、調達、品質管理の範囲を分け、重複や分類違いを見抜きます。
正答 3
正答は3です。安全衛生計画は調達計画そのものではなく、労務・資材・機械の調達計画と分けて作成します。
(1)
仮設備は設置から維持管理、撤去まで計画します。
(2)
環境保全では公害や交通への影響と対策を検討します。
(3) 正答
安全衛生計画まで調達計画へ含めた分類が不適当です。
(4)
品質管理は設計図書の規格値を満たす管理方法を定めます。
施工管理・安全管理
No.53 保護帽の使用
保護帽は型式表示、改造禁止、装着調整、衝撃後の交換を一体で管理します。
正答 4
正答は4です。大きな衝撃を受けた保護帽は外観に異常がなくても内部損傷のおそれがあり、再使用しません。
(1)
製造者名や製造年月等の表示を確認します。
(2)
改造や部品の取外しは保護性能を損なうため禁止です。
(3)
ヘッドバンドを調整し、あごひもを締めます。
(4) 正答
外観だけでは性能低下を判断できないため交換します。
施工管理・安全管理
No.54 コンクリート工作物の解体
解体計画、悪天候時中止、立入禁止、合図の周知を法定措置として確認します。
正答 3
正答は3です。危険箇所には作業主任者以外ではなく、原則として関係労働者以外を立ち入らせません。
(1)
作業方法、順序、使用機械などを作業計画へ記載します。
(2)
悪天候で危険が予想されるときは作業を中止します。
(3) 正答
立入対象の区分が誤りです。関係労働者以外を禁止します。
(4)
引倒し作業では一定の合図を定めて周知します。
施工管理・品質管理
No.55 品質特性と試験方法
最適含水比、アスファルト安定度、土の支持力、骨材粒度を対応する試験へ結びます。
正答 3
正答は3です。RI計器は現場密度や含水量を測る機器で、支持力値を直接確認する試験ではありません。
(1)
最適含水比は突固めによる土の締固め試験で求めます。
(2)
合材の安定度はマーシャル安定度試験で確認します。
(3) 正答
支持力値との組合せが不適当です。支持力にはCBR等を用います。
(4)
骨材粒度はふるい分け試験で確認します。
施工管理・品質管理
No.56 レディーミクストコンクリートの強度判定
1回の試験値と3回平均値の合格条件を混同せず、材齢とフレッシュ試験も確認します。
正答 3
正答は3です。3回の試験結果の平均値は呼び強度以上ではなく、呼び強度値を基準とする所定の判定式を満たす必要があります。
(1)
圧縮強度は一般に標準養生材齢28日で確認します。
(2)
1回の試験結果には呼び強度の85％以上という下限があります。
(3) 正答
平均値の判定条件を単純化した点が不適当です。JISの規定値で判定します。
(4)
スランプと空気量が適合しても強度試験は別に実施します。
施工管理・環境管理
No.57 騒音・振動対策
衝撃、走行装置、地盤との相互作用、積込み落下高さを騒音・振動低減の観点で評価します。
正答 4
正答は4です。積込み時は落下高さをできるだけ低くし、衝撃音と振動を抑えます。
(1)
土を振り落とす操作は衝撃を生むため避けます。
(2)
一般に車輪式は履帯式より騒音・振動が小さくなります。
(3)
機械と地盤の組合せを考え低振動型を選びます。
(4) 正答
落下高さを高くする記述が逆です。
施工管理・環境管理
No.58 建設リサイクル法の特定建設資材
対象はコンクリート、コンクリートと鉄の複合材、木材、アスファルト・コンクリートです。
正答 1
正答は1です。金属くず単独は、この設問で問う特定建設資材の列挙に含まれません。
(1) 正答
金属くずは別の廃棄物区分で管理します。
(2)
木材は特定建設資材です。
(3)
コンクリートは特定建設資材です。
(4)
アスファルト・コンクリートも特定建設資材です。
施工管理法（No.59〜66・必須）の解答・解説（8問）
施工管理法・建設機械
No.59 走行に必要なコーン指数
接地圧が小さい機械ほど軟弱地盤を走行しやすく、粘性土はこね返しで強度低下しやすい点を押さえます。
正答 4
正答は4です。必要コーン指数は湿地ブルドーザ、普通ブルドーザ、ダンプトラックの順に大きくなり、こね返しは粘性土で問題になります。
(1)
普通ブルドーザと湿地ブルドーザの大小関係が逆です。
(2)
先頭にダンプトラックを置く組合せは接地圧の関係に反します。
(3)
砂質土をこね返しの主対象とした点が違います。
(4) 正答
低接地圧の湿地ブルドーザが最も小さい指数で走行できます。
施工管理法・施工計画
No.60 施工計画の立案手順
契約条件と現地条件を把握し、基本方針、施工方法、工程・資源計画へ具体化します。
正答 4
正答は4です。設計図書と現場条件を照合し、安全・品質・工程・環境を整合させる語句の組合せです。
(1)
施工条件を確定する順序または担当の対応が合いません。
(2)
現地調査より先に詳細方法を固定する組合せは適切ではありません。
(3)
工程と資源の関係が逆になっています。
(4) 正答
調査から方針、詳細計画へ順に具体化します。
施工管理法・工程管理
No.61 工程表の種類と特徴
横線式、曲線式、ネットワーク式は、作業順序・進捗・重点管理の見え方が異なります。
正答 3
正答は3です。各工程表の用途を正しく示す記述だけを選ぶと、公式問題の組合せ3になります。
(1)
工程表の長所と短所を取り違えた記述を含みます。
(2)
出来高曲線とネットワークの機能を混同しています。
(3) 正答
作業間の関連と進捗把握を方式ごとに区別しています。
(4)
すべての記述が適当ではなく、誤った特徴を含みます。
施工管理法・工程管理
No.62 ネットワーク工程表の計算
最早時刻を前進計算し、所要時間最大の経路をクリティカルパスとして工期を求めます。
正答 2
正答は2です。最早時刻は①5日、③10日、②12日、④はC経由11日とダミー経由10日の大きい方で11日、⑤はE経由17日とF経由18日の大きい方で18日、⑥はH経由22日とG経由20日の大きい方で22日です。作業Fの最早開始は④の11日、全工期は22日で、A→C→F→Hがクリティカルパスです。
(1)
Fの最早開始を10日とした点が違います。④にはC経由（11日）とダミー経由（10日）が合流し、大きい11日を採ります。
(2) 正答
作業C・F、Fの最早開始11日、全工期22日です。
(3)
B・Eの経路（A→B→E→H）は21日で最長ではありません。工期も22日です。
(4)
B・E、10日、21日はいずれも計算結果と一致しません。
施工管理法・安全管理
No.63 墜落・落下防止措置
高さ2m以上で墜落のおそれがあれば、足場等により安全な作業床を設け、手すり・中さん・幅木を整備します。
正答 1
正答は1です。足場、作業床、手すり、中さんの順が法定措置に合います。
(1) 正答
安全な作業床と墜落防止設備を一体で設けます。
(2)
作業床を組み立てて足場を設けるという関係が逆です。
(3)
あて板ではなく中さんが必要です。
(4)
足場と作業床の関係、囲いの名称が合いません。
施工管理法・安全管理
No.64 車両系建設機械の安全措置
転落防止、運転席離脱、落石対策、修理時の指揮をそれぞれの義務内容で判定します。
正答 2
正答は2です。公式問題の4記述を法令要件で判定すると、正しいものは2つです。
(1)
正しい記述は1つではありません。離席時措置なども必要です。
(2) 正答
義務と努力義務、危険条件の表現を分けると2つです。
(3)
誤りを含む記述まで適当として数えています。
(4)
4記述すべてが正しいわけではありません。
施工管理法・品質管理
No.65 x-R管理図の作成
各組の平均x、範囲R、管理線を計算します。Rは最大値と最小値の差です。
正答 3
正答は3です。①の平均、③の作図軸、④の中心線・管理限界が適当で、②はRを最大値と平均値の差としているため誤りです。
(1)
①だけでなく③④も適当です。
(2)
③④に加えて①も必要です。
(3) 正答
適当なのは①③④です。
(4)
②を含む点が不適当です。Rは最大値－最小値です。
施工管理法・品質管理
No.66 盛土の締固め管理
層ごとの均等締固め、最適含水比、工法規定、ICT施工の効果を判定します。
正答 3
正答は3です。公式問題の適当な記述を全て選ぶと、選択肢3の組合せになります。
(1)
適当な記述を取りこぼしています。水平敷均しと均等締固めは基本です。
(2)
工法規定と品質規定の区別を再確認する必要があります。
(3) 正答
含水比・締固め方法・ICT活用の説明を正しく評価した組合せです。
(4)
不適当な記述まで含めた組合せです。
出典と照合
出典は一般財団法人全国建設研修センターが公表した令和7年度 後期の2級土木施工管理技術検定 第一次検定（後期）（種別：土木）の問題と正答肢です。問題本文、選択肢、図は転載していません。解説は資格Hubが基準・指針と計算で確かめて書いたもので、試験実施機関とは関係ありません。