土木工学・土質
No.1 飽和度の式
飽和度は間隙全体に占める水の体積割合です。質量ではなく体積記号を対応させます。
正答 1
正答は1です。飽和度はSr＝Vw/Vv×100で求めます。
(1) 正答
水の体積Vwを間隙の体積Vvで割る式が適切です。
(2)
水と土粒子の質量比は含水比に関係し、飽和度ではありません。
(3)
間隙体積を土全体の体積で割る式は間隙率に関係します。
(4)
土粒子の質量と体積から求める量は土粒子密度です。
2026年6月7日実施・種別：土木・全66問・公式正答照合
2級土木施工管理技士
令和8年度 前期 第一次検定の解答・解説
令和8年度 前期の2級土木施工管理技術検定 第一次検定（前期）について、No.1〜66の正答と各選択肢の判断根拠をこのページに載せています。問題本文と図は転載していないため、全国建設研修センターの公式問題PDFを開き、問題番号を合わせて読んでください。
令和8年度 前期の合格基準と合格率
| 試験日 | 2026年6月7日 |
|---|---|
| 解答する問題 | 66問のうち、必須24問と選択21問の計45問（1問1点） |
| 合格基準 | 得点が60%以上（45問中27問以上の正解） |
| 受検者数・合格者数 | 14,060人・6,723人 |
| 合格率 | 47.8% |
| 令和8年度 後期 | 2026年10月25日（日）実施、第一次検定の合格発表は12月2日（水） |
出典：全国建設研修センター「令和8年度 2級土木施工管理技術検定 第一次検定（前期）の合格者の発表について」、国土交通省「令和８年度技術検定の合格基準について」、全国建設研修センター「2級土木施工管理技術検定」
選択問題は、指定数より多く解答すると減点されます。全国建設研修センターは問題と正答を公表から1年間掲載しています。
正答一覧（全66問）
全国建設研修センターの正答肢と照合しています。問題番号を選ぶと解説へ移動します。
土工・コンクリート（No.6〜16・11問から9問選択）
専門土木（No.17〜36・20問から6問選択）
| 問題 | 正答 | 論点 |
|---|---|---|
| No.17 | 1 | 鋼材の弾性と塑性 |
| No.18 | 3 | 高力ボルトの締付け検査 |
| No.19 | 2 | アルカリシリカ反応対策 |
| No.20 | 2 | 河川堤防の土質材料 |
| No.21 | 1 | 護岸の法覆工と帯工 |
| No.22 | 4 | 砂防堰堤の水叩き |
| No.23 | 3 | 地すべり防止工の杭配置 |
| No.24 | 4 | 路床の安定処理 |
| No.25 | 4 | アスファルト舗装の転圧順序 |
| No.26 | 4 | アスファルト舗装のパッチング |
| No.27 | 2 | コンクリート舗装の養生 |
| No.28 | 4 | フィルダムの基礎条件 |
| No.29 | 3 | 導坑先進工法 |
| No.30 | 1 | 消波ブロックの乱積み |
| No.31 | 4 | グラブ浚渫船 |
| No.32 | 2 | 軌道路盤の排水勾配 |
| No.33 | 1 | 列車接近時の重機作業 |
| No.34 | 4 | シールド裏込め注入 |
| No.35 | 2 | 鋼管の基礎材料 |
| No.36 | 4 | 管渠更生のさや管工法と形成工法 |
法規（No.37〜47・11問から6問選択）
施工管理（No.48〜58・必須）
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土木工学（No.1〜5・必須）の解答・解説（5問）
土木工学・土質
No.2 粒径加積曲線と均等係数
緩やかな粒径加積曲線は広い粒径範囲を示し、立った曲線は粒径がそろう状態を示します。均等係数はD60/D10です。
正答 1
正答は1です。粒度分布がよい土ほど均等係数が大きく、粒径がそろう土ほど小さくなります。
(1) 正答
イ＝よい、ロ＝悪い、ハ＝大きい、ニ＝小さいです。
(2)
粒度の良否と均等係数の大小が逆です。
(3)
曲線①と②の粒度評価が逆です。
(4)
均等係数が大きいほど粒径範囲は広いため、ハとニが逆です。
土木工学・構造力学
No.3 等分布荷重を受ける単純梁
単純梁の支点曲げモーメントは0で、等分布荷重下のせん断力は直線変化するため曲げモーメント図は放物線になります。
正答 4
正答は4です。両支点で0となり、中央で最大値wL²/8となる放物線の図が適合します。
(1)
直線で正負が入れ替わる形は、同じ梁のせん断力図にあたります。曲げモーメント図ではありません。
(2)
支点に曲げモーメントが残る図は、両端を固定した梁の形で、単純支持の条件に反します。
(3)
中央部が一定の台形は、2点に等しい集中荷重を受ける梁の曲げモーメント図の形です。
(4) 正答
等分布荷重ではせん断力が直線的に変わるため、曲げモーメントは中央で最大の放物線になります。
土木工学・構造力学
No.4 シーソーのモーメント釣合い
支点回りで、左回りと右回りのモーメント（荷重×支点からの距離）を等しくします。
正答 2
正答は2です。支点の左2mにP1、右2mに10kN、右4mに5kNが掛かるので、P1×2＝10×2＋5×4＝40kN・mからP1＝20kNです。
(1)
15kNは右側の荷重10kNと5kNを足しただけの値で、腕の長さを考えていません。
(2) 正答
支点回りのモーメントが左右とも40kN・mで釣り合います。
(3)
25kNではP1側のモーメントが50kN・mとなり、右側の40kN・mより大きくなります。
(4)
30kNではP1側が60kN・mとなり、釣り合いません。
土木工学・水理
No.5 連続の式による流速
定常流では各断面の流量が等しいためA1v1＝A2v2です。円管の断面積は直径の2乗に比例します。
正答 4
正答は4です。直径が10cmから20cmへ2倍になると断面積は4倍になるので、v2＝3.0×(10/20)²＝0.75m/sです。
(1)
0.16m/sでは流量が上流の約1/5になり、連続の式を満たしません。
(2)
0.32m/sも断面積比4から求まる0.75m/sと一致しません。
(3)
0.60m/sは流速を1/5にした値で、断面積比4と合いません。
(4) 正答
断面積が4倍なので流速は1/4の0.75m/sになります。
土工・コンクリート（No.6〜16・11問から9問選択）の解答・解説（11問）
土工・基礎・建設機械
No.6 土工機械の用途
掘削面との位置、走行装置、締固め原理を機械ごとに区別します。タイヤ式の接地圧調整機能をロードローラへ混同しません。
正答 3
正答は3です。タイヤ空気圧などで接地圧を変えられるのはタイヤローラであり、ロードローラの説明ではありません。
(1)
バックホウは機械位置より低い場所の掘削に適します。
(2)
ローディングショベルは機械位置より高い切羽の掘削・積込みに適します。
(3) 正答
接地圧を変えられるとした点が不適当です。該当するのはタイヤローラです。
(4)
振動ローラは起振力を加えて自重以上の締固め効果を得ます。
土工・基礎・土質試験
No.7 土質試験結果の用途
CBR、透水、圧密、締固めの各試験が評価する性質を対応させます。液状化判定は透水係数だけでは行いません。
正答 2
正答は2です。土の透水試験は透水係数を求める試験で、液状化判定との組合せが不適当です。
(1)
CBR試験値は舗装厚などアスファルト舗装の設計へ利用します。
(2) 正答
透水試験を液状化判定へ直接対応させた点が不適当です。
(3)
圧密試験は粘性土地盤の圧密沈下量・時間の推定へ使います。
(4)
突固め試験で最適含水比と最大乾燥密度を求め、盛土の締固め管理へ使います。
土工・基礎・盛土
No.8 盛土材の敷均しと締固め
盛土は薄く水平に敷き均し、含水状態を調整して各層を均等に締め固めます。路床と路体の標準仕上り厚も区別します。
正答 3
正答は3です。盛土材を水平かつ均一に敷き均して締め固めることが基本です。
(1)
路床の1層仕上り厚は一般に20cm以下とし、30cm以下ではありません。
(2)
路体の1層仕上り厚は一般に30cm以下で、50cm以下は厚すぎます。
(3) 正答
不均一な敷均しは締固め度や沈下のばらつきを生みます。
(4)
施工含水比から外れる場合は含水比を調整します。粒度調整とは限りません。
土工・基礎・軟弱地盤
No.9 軟弱地盤改良工法の分類
表層処理、置換、脱水、固結の目的と代表工法を対応させます。サンドマットと安定処理を区別します。
正答 1
正答は1です。石灰やセメントを表層土へ混合するのは表層混合処理で、サンドマット工法ではありません。
(1) 正答
工法名が誤りです。サンドマットは砂層を敷設して排水・施工性を確保します。
(2)
掘削置換は軟弱土を除去し良質材へ置き換えます。
(3)
ディープウェルは井戸と水中ポンプで地下水位を下げる脱水工法です。
(4)
深層混合処理は安定材と原位置土を混合・固化する工法です。
コンクリート・材料
No.10 AE剤
混和剤は空気連行、減水、収縮低減、流動性改善など作用を区別します。微細な独立気泡を連行するのはAE剤です。
正答 3
正答は3です。AE剤はコンクリート中へ微細で独立した気泡を均等に連行し、ワーカビリティと耐凍害性を高めます。
(1)
減水剤は同じコンシステンシーで単位水量を減らします。
(2)
収縮低減剤は乾燥収縮を小さくします。
(3) 正答
Air Entraining剤の作用です。
(4)
流動化剤は後添加などで流動性を高めます。
コンクリート・施工
No.11 コンクリート打込み前の確認
打込み前には型枠・鉄筋・埋設物・清掃を確認します。材料分離を避ける落下高さと一層厚の基準も押さえます。
正答 2
正答は2です。打込み前に鉄筋と型枠の配置、固定、内部の清掃状態などを確認します。
(1)
打込み後に型枠内で横流しすると材料分離を招くため行いません。
(2) 正答
かぶり、配筋、型枠、清掃などを事前確認します。
(3)
吐出口から打込み面までの自由落下高さは原則1.5m以下とし、2.0m以下ではありません。
(4)
一層の打込み高さは振動締固め可能な範囲とし、一般に40〜50cm程度です。1mは厚すぎます。
コンクリート・特殊コンクリート
No.12 マスコンクリートの温度ひび割れ
各種コンクリートの目的と適用条件を確認します。マスコンクリートでは水和熱による温度差と拘束が引張応力を生みます。
正答 1
正答は1です。注意すべきなのは温度低下時などに生じる引張応力によるひび割れで、圧縮応力によるものとする点が不適当です。
(1) 正答
水和熱に伴う圧縮応力を原因とした点が不適当です。拘束引張応力を管理します。
(2)
膨張コンクリートは収縮を補償してひび割れを抑制します。
(3)
日平均気温4℃以下が予想される場合は寒中コンクリートとして施工します。
(4)
流動化コンクリートは流動化剤で流動性を増し、原則スランプ18cm以下とします。
コンクリート・養生
No.13 湿潤養生期間とセメント種
湿潤養生期間は強度発現速度が遅いセメントほど長く必要です。混合セメントと普通ポルトランドの順を確認します。
正答 2
正答は2です。混合セメントの方が普通ポルトランドセメントより標準湿潤養生日数が長く、記述は逆です。
(1)
養生中は荷重、衝撃、振動など有害な応力・変形から保護します。
(2) 正答
期間の長短が逆で不適当です。混合セメントは一般に長い湿潤養生を要します。
(3)
水和反応を進めるため所定期間は湿潤状態を保ちます。
(4)
散水、湿布、養生マットなどで水分逸散を防ぎます。
土工・基礎・杭基礎
No.14 中掘り杭工法の支持力
中掘り杭は杭内部を掘削しながら沈設し、先端処理で支持力を確保します。低騒音・低振動ですが、打撃工法より大きな支持力を得る工法ではありません。
正答 3
正答は3です。打撃・振動による工法より大きな支持力が得られるとした点が不適当です。
(1)
中空の既製杭内をアースオーガなどで掘削しながら杭を沈設します。
(2)
先端処理には最終打撃方式やセメントミルク噴出攪拌方式があります。
(3) 正答
支持力の大小関係が不適当です。低騒音・低振動を重視する工法です。
(4)
打撃・振動工法より施工時の騒音と振動を小さくできます。
土工・基礎・杭基礎
No.15 場所打ち杭の孔壁保護
深礎はライナープレート、アースドリルとリバースは安定液、オールケーシングはケーシングで孔壁を保護します。
正答 2
正答は2です。深礎工法ではライナープレートなどの土留め材で掘削孔壁を保護します。
(1)
アースドリル工法は主にベントナイトなどの安定液で孔壁を保護します。
(2) 正答
深礎工法はライナープレート等を用います。
(3)
オールケーシング工法はケーシングチューブで全孔壁を保護します。
(4)
リバースサーキュレーション工法は安定液と水頭差で孔壁を保護します。
土工・基礎・土留め
No.16 土留め壁の種類と特徴
剛性、止水性、適用深度、経済性を土留め壁ごとに比較します。柱列杭は比較的剛性が大きく深い掘削にも用います。
正答 1
正答は1です。柱列杭壁は剛性が大きく、止水性を確保しながら比較的深い掘削へ適用できます。
(1) 正答
柱列杭は連続性と剛性を確保し、深い掘削にも用いられます。
(2)
連続地中壁は高剛性・高止水ですが高価で、あらゆる地盤へ経済的とはいえません。
(3)
鋼矢板は施工しやすい一方、たわみが小さいとは限りません。
(4)
親杭横矢板は遮水性がなく、地下水位の高い地盤には補助止水が必要です。
専門土木（No.17〜36・20問から6問選択）の解答・解説（20問）
専門土木・鋼材
No.17 鋼材の弾性と塑性
弾性範囲では除荷すると元へ戻り、弾性限度を超えて塑性化すると永久ひずみが残ります。
正答 1
正答は1です。弾性限度までは弾性を示し、超えると塑性を示すため、記述は逆です。
(1) 正答
弾性と塑性の順が逆で不適当です。
(2)
塑性領域まで変形すると除荷後も永久ひずみが残ります。
(3)
構造用鋼材には長期に性能を保つ耐久性が必要です。
(4)
繰返し応力による疲労破壊は急激に生じることがあります。
専門土木・鋼橋
No.18 高力ボルトの締付け検査
高力ボルトは所定軸力を導入し、トルク法は締付け直後、回転法はマーキング角度で検査します。
正答 3
正答は3です。トルク法の検査はトルク係数が変化する前の締付け直後に行い、数日後ではありません。
(1)
ボルト長は締結材厚、座金、ナット、余長を含めて十分に締め付けられる長さとします。
(2)
設計ボルト軸力を確実に導入するよう所定手順で締め付けます。
(3) 正答
数日後とした点が不適当です。トルク法は締付け直後に検査します。
(4)
回転法はナット回転角が規定範囲内かマーキングで確認します。
専門土木・コンクリート耐久性
No.19 アルカリシリカ反応対策
凍害、中性化、化学侵食、ASRの各機構と対策を対応させます。ASRには低アルカリ化や混合セメントが有効です。
正答 2
正答は2です。通常の早強ポルトランドセメントを使うだけではASR対策にならず、アルカリ総量抑制などが必要です。
(1)
AE剤・AE減水剤による連行空気は凍結膨張の圧力を緩和します。
(2) 正答
早強セメント使用を対策とした点が不適当です。低アルカリ形や混合セメント等を検討します。
(3)
中性化で不動態皮膜が失われると鉄筋腐食が進みやすくなります。
(4)
酸・硫酸塩などの化学侵食は温泉地や下水道施設で生じやすい現象です。
専門土木・河川
No.20 河川堤防の土質材料
堤体材料は締め固めやすく、粒度が適度に分布し、透水・変形・環境変化に対して安定するものを選びます。
正答 2
正答は2です。単一粒径では間隙が大きく締まりにくいため、適度な粒度分布をもつ材料が適します。
(1)
飽和時もせん断強さを保ち、法面すべりを生じにくい材料が望まれます。
(2) 正答
単一粒径がよいとした点が不適当です。広い粒度分布で密実に締め固めます。
(3)
大きな圧縮変形や膨張性がない材料を用います。
(4)
浸水・乾燥を繰り返してもすべりや亀裂を生じにくい材料が望まれます。
専門土木・河川
No.21 護岸の法覆工と帯工
法覆工の適用勾配と、横帯工・縦帯工の役割を区別します。間知ブロック積は比較的急な法面にも用います。
正答 1
正答は1です。間知ブロック積工は一般に法勾配が急で流速も比較的大きい場所へ用い、緩勾配・低流速に限定する記述が不適当です。
(1) 正答
適用条件が不適当です。間知ブロック積は急勾配の護岸へ用います。
(2)
コンクリート法枠は急勾配部では施工性に配慮が必要です。
(3)
横帯工は流下方向を区切り、護岸の変位・破損の波及を抑えます。
(4)
縦帯工は法肩部を保護し、法肩の施工性と安定を確保する付属工です。
専門土木・砂防
No.22 砂防堰堤の水叩き
砂防堰堤は土砂流出を調節し、本堤下流の水叩き・副堤で落下水のエネルギーと洗掘を抑えます。
正答 4
正答は4です。水叩きは落下水の衝撃を受けてエネルギーを散逸させ、堤脚部と下流河床の洗掘を防ぎます。
(1)
砂防堰堤は土砂を速やかに流すのではなく、捕捉・調節して下流被害を抑えます。
(2)
岩盤基礎の根入れは砂礫基礎より一般に浅くでき、深くするとは限りません。
(3)
副堤は本堤への直撃防止ではなく、本堤下流の洗掘防止と水叩き保護に用います。
(4) 正答
水叩きは落下水の衝撃緩和と洗掘防止を担います。
専門土木・地すべり
No.23 地すべり防止工の杭配置
抑制工は地すべりを起こす条件を弱め、抑止工は構造物で抵抗力を加えます。杭は安定地盤へ根入れし、地すべり推力へ抵抗させます。
正答 3
正答は3です。杭工の位置を地すべり下部の急勾配部へ一律に定めることはできず、すべり面形状と安定解析で決めます。
(1)
水路・排土は抑制工、杭・シャフトは抑止工へ分類されます。
(2)
横ボーリングは帯水層へ削孔して地下水を排除します。
(3) 正答
配置位置を下部急勾配部へ固定した点が不適当です。安定解析と施工条件で決めます。
(4)
排水トンネルは大規模地すべりで地下水排除へ用いられます。
専門土木・舗装
No.24 路床の安定処理
路床改良には良質土への置換えと、石灰・セメントなど安定材を原位置土へ混合する安定処理があります。
正答 4
正答は4です。砕石やぐり石を混合する説明は安定処理工法ではありません。
(1)
構築路床には交通荷重を支える支持力と変形抵抗性が必要です。
(2)
舗装まで期間が空く場合は仕上面を雨水・交通から保護します。
(3)
置換え工法は軟弱路床土を良質材料へ置き換えます。
(4) 正答
安定材ではなく粒状材料を混合するとした点が不適当です。
専門土木・舗装
No.25 アスファルト舗装の転圧順序
舗設後は継目を先に締め、初転圧、二次転圧、仕上げ転圧の順で所定密度と平たん性を確保します。
正答 4
正答は4です。継目転圧を二次転圧後へ置く順序が不適当です。
(1)
タックコートの標準散布量0.3〜0.6L/m²は適切です。
(2)
敷均し温度は一般に110℃を下回らないよう管理します。
(3)
温度が高すぎる状態での転圧は混合物の移動や変形を招きます。
(4) 正答
継目転圧は初転圧より先に行うため、示された順序は不適当です。
専門土木・舗装
No.26 アスファルト舗装のパッチング
維持修繕工法は処理厚と目的を区別します。パッチングは局部的な欠損部を切り取り、加熱混合物などで復旧します。
正答 4
正答は4です。くぼみや段差へシール材だけを充填する説明はパッチングではありません。
(1)
表面処理は既設面へ3cm未満の封かん層を設けます。
(2)
薄層オーバーレイは3cm未満の加熱混合物を舗設します。
(3)
切削工法は凸部や変形部を削り段差・凹凸を整正します。
(4) 正答
シール材充填だけとした点が不適当です。パッチングは不良部を補修材で置換します。
専門土木・舗装
No.27 コンクリート舗装の養生
表面仕上げ後は水分逸散を防ぎ、所定強度まで湿潤状態と適切な温度を保ちます。
正答 2
正答は2です。コンクリート版を乾燥状態に保つと水和不足とひび割れを招くため不適当です。
(1)
敷均しでは締固め後の高さを見込み、均等な密度となるよう余盛を付けます。
(2) 正答
乾燥状態とした点が不適当です。湿潤養生を行います。
(3)
路盤紙などは路盤との摩擦を減らして版の伸縮を妨げにくくします。
(4)
目地溝は所定位置・幅・深さへ垂直に切り込みます。
専門土木・ダム
No.28 フィルダムの基礎条件
フィルダムは土石材料を締め固めるため堤体積は大きい一方、荷重が分散し、コンクリートダムほど強固な岩盤を要求しません。
正答 4
正答は4です。コンクリートダムより大きな基礎岩盤強度が必要とした点が不適当です。
(1)
中央コア型では堤体中央へ遮水性の土質材料を配置します。
(2)
近傍材料を利用できれば運搬距離と材料費を抑えられます。
(3)
土工主体のため大規模コンクリート製造設備を減らせます。
(4) 正答
堤体積は大きいものの、基礎岩盤強度をより大きく要求するとは限りません。
専門土木・トンネル
No.29 導坑先進工法
山岳トンネルの掘削方式は全断面、ベンチカット、導坑先進などに分かれます。導坑先進は小断面の導坑を先行させます。
正答 3
正答は3です。全断面を一度に掘削するのは全断面工法であり、導坑先進工法ではありません。
(1)
発破掘削は硬岩など機械掘削が難しい地山へ用います。
(2)
機械掘削は輪郭を制御しやすく余掘りを減らせます。
(3) 正答
工法の説明が不適当です。先に小断面導坑を掘り地質確認や排水へ利用します。
(4)
ベンチカットは上半と下半などへ分割して掘削します。
専門土木・海岸
No.30 消波ブロックの乱積み
乱積みは施工が容易で高い空隙率を得ますが、据付け直後はかみ合わせが十分でない場合があります。波を受けて安定化します。
正答 1
正答は1です。乱積みが層積みより据付け時から安定性に優れるとした点が不適当です。
(1) 正答
据付け時の安定性まで優れるとした点が不適当です。
(2)
波浪で沈下しながらかみ合わせが進み、安定する性質があります。
(3)
層積みは配置に手間がかかり、曲線部では施工が難しくなります。
(4)
層積みは規則的で外観が整い、適切に配置すれば安定性も確保できます。
専門土木・港湾
No.31 グラブ浚渫船
グラブバケットで海底土砂をつかむ方式は、構造物前面や狭い区域でも施工しやすい特長があります。
正答 4
正答は4です。岸壁前面や狭い場所で使用できないとした記述が逆です。
(1)
余掘りは計画水深未達の浅い箇所を残さないため設定します。
(2)
浚渫船が現場を離れる前に出来形を確認し、手直し可能な状態を保ちます。
(3)
一般に本船、土運船、引船、揚びょう船などで船団を構成します。
(4) 正答
使用できないとした点が不適当です。グラブ式は狭い場所や構造物近傍へ適します。
専門土木・鉄道
No.32 軌道路盤の排水勾配
軌道は道床内へ水を滞留させないため、路盤面へ横断勾配を設けて排水します。
正答 2
正答は2です。排水のため路盤面を水平に仕上げるとした点が不適当です。
(1)
マクラギには荷重支持能力と耐久性が必要です。
(2) 正答
水平仕上げでは排水できません。所定勾配を設けます。
(3)
道床砕石は強固で耐摩耗性のある材料を十分に締め固めます。
(4)
遊間整正は大きな温度変化期に先立って実施します。
専門土木・鉄道
No.33 列車接近時の重機作業
営業線近接工事では列車接近から通過完了まで重機作業を停止し、安全な姿勢と離隔を保ちます。
正答 1
正答は1です。列車通過中も慎重に作業を続けるのではなく、作業を中止します。
(1) 正答
作業継続とした点が不適当です。重機を停止して列車防護を優先します。
(2)
工事管理者は現場ごとに専任し、規模に応じて複数配置します。
(3)
見通し不足時は適切な位置へ中継見張員を配置します。
(4)
列車運行へ支障のおそれがあれば直ちに列車防護を手配します。
専門土木・トンネル
No.34 シールド裏込め注入
セグメントと地山の空隙は沈下・緩みを防ぐため、掘進に追随して速やかに裏込め注入します。
正答 4
正答は4です。地盤安定後まで待つと空隙による沈下が進むため不適当です。
(1)
密閉型は切羽側チャンバーと後方を隔壁で分けます。
(2)
泥水式は泥水輸送と処理設備を必要とします。
(3)
取込み量を管理し、土圧・泥水圧で切羽を安定させます。
(4) 正答
注入時期が不適当です。空隙発生と同時に裏込めします。
専門土木・上水道
No.35 鋼管の基礎材料
管体を傷めず均等に支持するため、鋼管や塩化ビニル管の基礎・埋戻しには良質な砂などを用います。
正答 2
正答は2です。角張った砕石を直接基礎へ敷くと管体や塗覆装を傷めるおそれがあります。
(1)
管布設は受口の向きなどを考慮し、原則低所から高所へ進めます。
(2) 正答
砕石を直接用いる点が不適当です。良質砂で均等に支持します。
(3)
片埋めを避け、所定密度まで左右均等に締め固めます。
(4)
塩化ビニル管は平坦な場所で支持間隔を確保し、荷崩れを防いで保管します。
専門土木・下水道
No.36 管渠更生のさや管工法と形成工法
小径の二次製品を挿入して間隙を充填するのがさや管工法、樹脂材料を拡張・硬化させるのが形成工法です。
正答 4
正答は4です。イ＝さや管工法、ロ＝形成工法の組合せです。
(1)
ロを製管工法とした点が違います。形成工法です。
(2)
イは形成工法ではなく、さや管工法です。
(3)
イ・ロの両方が逆です。
(4) 正答
既製管挿入がさや管、樹脂材を現場硬化させるのが形成工法です。
法規（No.37〜47・11問から6問選択）の解答・解説（11問）
法規・労働基準法
No.37 休憩の一斉付与
休憩は原則として労働時間の途中へ一斉に与えます。業種や労使協定による例外を除き、個人ごとに自由にずらせません。
正答 1
正答は1です。使用者が原則として開始時刻を労働者ごとに変えられるとした点が誤りです。
(1) 正答
一斉付与の原則に反するため誤りです。
(2)
6か月継続勤務し8割以上出勤した労働者には原則10日の年休を付与します。
(3)
災害等の臨時必要時は行政官庁の許可を受けて労働時間を延長できます。
(4)
法定労働時間は原則1週40時間です。
法規・労働基準法
No.38 災害補償を受ける権利
業務災害の補償請求権は労働者保護のため譲渡や差押えが禁止されています。
正答 3
正答は3です。補償を受ける権利は譲渡し、または差し押さえることができません。
(1)
所定期間経過だけで以後の補償が全て消滅するわけではありません。打切補償等の要件があります。
(2)
障害補償は重度の場合だけに限定されず、障害等級に応じて行います。
(3) 正答
補償請求権の譲渡・差押えは禁止です。
(4)
重大過失の認定と行政官庁の手続を混同しており、単なる届出だけで免責されません。
法規・労働安全衛生法
No.39 土止め支保工作業主任者
土止め支保工の切りばり・腹起しの取付けや取外しは崩壊危険が高く、作業主任者を選任します。
正答 2
正答は2です。土止め支保工の切りばりまたは腹起しの取付け・取外し作業が該当します。
(1)
地山掘削作業主任者は掘削面高さ2m以上などの要件であり、1m以上ではありません。
(2) 正答
土止め支保工作業主任者の選任対象です。
(3)
橋梁下部構造という条件では、橋梁建設等作業主任者の対象説明と一致しません。
(4)
既製コンクリート杭の杭打ちだけでは列挙された作業主任者選任対象ではありません。
法規・建設業法
No.40 技術者の専任要件
公共性のある重要工事でも、主任技術者・監理技術者の専任は政令で定める請負金額以上の場合に必要です。
正答 2
正答は2です。請負代金額にかかわらず専任が必要とした点が誤りです。
(1)
元請負人が作業方法を定める際は下請負人の意見を聴きます。
(2) 正答
金額要件を無視した点が誤りです。
(3)
施工従事者は主任・監理技術者の技術上の指導へ従います。
(4)
建設業者には担い手育成・確保など施工技術確保への努力義務があります。
法規・建設業法
No.41 主任技術者・監理技術者の職務
現場技術者は工程、品質、安全など施工の技術上の管理と従事者の指導監督を担います。契約書作成は契約事務です。
正答 3
正答は3です。下請契約書の作成は主任技術者・監理技術者の法定職務ではありません。
(1)
施工従事者への技術上の指導監督は職務です。
(2)
工程管理は施工計画と進捗を管理する職務です。
(3) 正答
契約書作成を職務とした点が誤りです。
(4)
品質管理は所定品質を確保するための職務です。
法規・河川法
No.42 取水口付近の維持浚渫
河川区域内の土地掘削や工作物新築などは原則許可が必要ですが、許可施設の機能維持に必要な軽微な維持行為には例外があります。
正答 1
正答は1です。農業用取水施設の機能維持のため取水口付近の堆積土砂を除去する行為は許可不要の維持行為です。
(1) 正答
既存許可施設の機能維持に必要な範囲の行為です。
(2)
民有地でも河川区域内の土砂採取は許可が必要です。
(3)
河川横断下水道管の新設は土地掘削・工作物新築として許可が必要です。
(4)
河川上空を横断する送電線架設も工作物設置として許可が必要です。
法規・建築基準法
No.43 容積率の定義
容積率は建築物の延べ面積を敷地面積で割った割合です。分子と分母の向きを確認します。
正答 1
正答は1です。敷地面積を延べ面積で割る記述は逆です。
(1) 正答
比の向きが逆で誤りです。延べ面積÷敷地面積です。
(2)
土地に定着し屋根・柱または壁をもつ工作物等は建築物に含まれます。
(3)
列挙された電気・給排水・換気・昇降機等は建築設備です。
(4)
新築、増築、改築、移転は建築に含まれます。
法規・道路法
No.44 道路占用許可申請の記載事項
道路占用申請では目的、場所、期間、工作物構造、工事方法、復旧方法など占用と工事に関する事項を記載します。
正答 4
正答は4です。建設業許可番号は道路占用許可申請書の法定記載事項ではありません。
(1)
占用目的は記載事項です。
(2)
占用場所は図面等とともに記載します。
(3)
工事実施方法は道路交通・構造への影響確認に必要です。
(4) 正答
建設業許可番号は道路占用の記載事項ではありません。
法規・騒音規制法
No.45 特定建設作業の騒音基準
特定建設作業の騒音は敷地境界で85dBを超えないことを基本に、時間帯・1日時間・連続日数を規制します。
正答 1
正答は1です。敷地境界の基準を75dBとした点が誤りで、騒音規制法上は85dBです。
(1) 正答
数値が誤りです。特定建設作業の騒音基準は85dBです。
(2)
区域区分に応じた例外はありますが、原則の夜間禁止時間帯を定めます。
(3)
1日の作業時間は区域区分により10時間などの上限があります。
(4)
同一場所で連続6日を超える作業は原則禁止です。
法規・振動規制法
No.46 特定建設作業となるブレーカ作業
振動規制法では、一定出力以上のブレーカを用いる作業などが特定建設作業に指定されます。
正答 4
正答は4です。ジャイアントブレーカを用いる所定の破砕作業が対象です。
(1)
ブルドーザ作業はこの設問条件の特定建設作業ではありません。
(2)
振動ローラは名称だけで対象となる指定機械ではありません。
(3)
バックホウによる通常掘削は対象ではありません。
(4) 正答
所定能力のブレーカによる作業が該当します。
法規・港則法
No.47 特定港内の工事許可
特定港内または境界付近で工事・作業を行う場合は、航行安全のため港長の許可を受けます。
正答 1
正答は1です。単なる届出では足りず、港長の許可が必要です。
(1) 正答
手続を届出とした点が誤りです。工事・作業は許可対象です。
(2)
危険物の積込み・積替え・荷卸しには港長の許可が必要です。
(3)
竹木材を水上へ卸す行為も港長の許可対象です。
(4)
特定港への入港・出港は港長への届出対象です。
施工管理（No.48〜58・必須）の解答・解説（11問）
施工管理・測量
No.48 TSによる標高計算
既知点の反射鏡中心標高から斜距離の鉛直成分を差し引き、新点の器械高を戻して地盤標高を求めます。
正答 2
正答は2です。50.00＋1.30−200×sin(−30°)−1.50＝149.80mです。
(1)
147.20mは器械高・測標高または鉛直成分の符号を取り違えた値です。
(2) 正答
高低角が負なのでAはBの器械視準線より100m低い関係になります。
(3)
150.20mは器械高と測標高の差を逆に扱った値です。
(4)
152.80mは高低差の符号と器械高補正が一致しません。
施工管理・契約
No.49 設計図書の変更権限
受注者は設計図書の不明確・不一致を発見したら監督員へ通知し、発注者の確認・変更指示を受けます。独断で変更できません。
正答 3
正答は3です。受注者が通知だけで設計図書を変更できるとした点が誤りです。
(1)
特別の定めがない施工方法等は受注者が自己責任で定めます。
(2)
設計図書の不明確事項は直ちに監督員へ通知して確認を請求します。
(3) 正答
変更権限が誤りです。設計図書の変更は発注者が行います。
(4)
施工部分が設計図書へ適合しない場合は監督員の改造請求へ従います。
施工管理・構造物
No.50 もたれ式擁壁の部位記号
もたれ式擁壁の断面図で、寸法線の起点と終点から高さと底版の部位を読み取ります。
正答 1
正答は1です。H1は底版下面から天端までの全高で擁壁高、B1は前面側へ張り出した底版の部分でつま先版にあたります。
(1) 正答
H1が擁壁高、B1がつま先版です。
(2)
H1は擁壁高で合っていますが、B1は前面側の張出しで、背面側の底版かかとではありません。
(3)
H2は前面の地盤から天端までの高さで、擁壁高ではありません。B2も背面側の底版かかとの位置です。
(4)
B2を底版かかととした点は合っていますが、H2は擁壁高ではありません。
施工管理・建設機械
No.51 建設機械の性能表示
機械の性能は作業量・能力・幅・容量など、その機械の主要作業を比較できる指標で表示します。
正答 4
正答は4です。クレーンの主要性能は定格総荷重・つり上げ能力などで、ブーム長だけを性能表示とする組合せは不適当です。
(1)
コンクリートブレーカは質量区分で能力を表す場合があります。
(2)
コンクリートポンプ車は時間当たり打込み・圧送能力で表します。
(3)
アスファルトフィニッシャは施工幅が主要仕様です。
(4) 正答
ブーム長だけとした点が不適当です。クレーン能力は荷重と作業半径の関係で評価します。
施工管理・施工計画
No.52 仮設備計画の照合対象
仮設備は使用目的・期間・荷重条件から安全性を確認し、工程・安全・施工方法と整合させます。品質管理計画だけへの適合ではありません。
正答 3
正答は3です。仮設備の構造計算を品質管理計画へ合致させるとした結び付けが不適当です。
(1)
契約条件、設計図書、数量の確認は事前調査に含まれます。
(2)
日当たり能力から工種の開始・終了時期を定めるのは工程計画です。
(3) 正答
照合対象が不適当です。仮設備は安全・工程・施工条件と整合させます。
(4)
周辺環境、公害、交通への対策は管理計画へ盛り込みます。
施工管理・安全管理
No.53 足場作業床の幅
高さ2m以上の足場作業床は幅40cm以上、床材間隙3cm以下、床材と建地間12cm未満などの寸法を守ります。
正答 2
正答は2です。作業床幅を30cm以上とした点が誤りで、40cm以上必要です。
(1)
床材と建地の隙間は原則12cm未満です。
(2) 正答
数値が誤りです。作業床幅は40cm以上です。
(3)
床材間の隙間は3cm以下とします。
(4)
物体落下防止の幅木は原則10cm以上です。
施工管理・安全管理
No.54 解体用機械作業の立入禁止
解体用機械の飛来危険区域へは、作業に従事する者以外を立ち入らせません。作業主任者だけを例外とする規定ではありません。
正答 2
正答は2です。作業主任者以外を一律に立入禁止とする対象の表現が誤りです。
(1)
引倒し作業では合図を定め関係労働者へ周知します。
(2) 正答
立入許可対象の表現が誤りです。作業に従事する者かどうかで区分します。
(3)
強風・大雨・大雪等で危険が予想される場合は作業を中止します。
(4)
事前調査に基づく作業計画を定め、計画どおり実施します。
施工管理・品質管理
No.55 路床強度のCBR試験
品質特性ごとに専用試験を使います。CBRは路床・路盤材料の支持力を貫入抵抗から評価します。
正答 4
正答は4です。アスファルト舗装の路床強度判定にはCBR試験を用います。
(1)
伸度は伸度試験で測定し、マーシャル試験は混合物の安定度・フローを評価します。
(2)
アスファルトの硬さは針入度試験で評価します。
(3)
平たん性は3mプロフィルメータ等で測り、プルーフローリングは路床の弱点確認です。
(4) 正答
CBR値を舗装設計や路床評価へ用います。
施工管理・品質管理
No.56 レディーミクストコンクリートの受入れ
スランプ、空気量、塩化物量、圧縮強度はJISの許容差・判定基準を個別に確認します。
正答 1
正答は1です。指定スランプ12cmの許容差は±2.5cmで、上限は14.5cmです。
(1) 正答
上限15.0cmとした点が不適当です。12cm＋2.5cm＝14.5cmです。
(2)
塩化物イオン量は原則0.30kg/m³以下です。
(3)
空気量4.5%の許容差±1.5%から上限6.0%です。
(4)
1回の圧縮強度結果は呼び強度の85%以上であることを確認します。
施工管理・環境管理
No.57 履帯式機械の騒音・振動
履帯式は不整地走破性に優れますが、履帯と路面の衝撃により車輪式より騒音・振動が大きくなる傾向があります。
正答 2
正答は2です。履帯式の騒音・振動レベルが小さいとした点が不適当です。
(1)
大きな騒音作業は人家への影響を抑える時期・時間・場所へ調整します。
(2) 正答
大小関係が逆です。一般に履帯式の方が大きくなります。
(3)
待機時の不要なアイドリングを止めることは有効です。
(4)
無理な負荷と高速後進を避けた丁寧な運転は騒音・振動を抑えます。
施工管理・建設副産物
No.58 建設リサイクル法の特定建設資材
特定建設資材はコンクリート、コンクリートと鉄の複合材、木材、アスファルト・コンクリートです。
正答 3
正答は3です。木材は分別解体と再資源化の対象となる特定建設資材です。
(1)
廃プラスチックは廃棄物処理の対象ですが、特定建設資材の列挙には入りません。
(2)
廃油も特定建設資材ではありません。
(3) 正答
建設発生木材を分別し再資源化します。
(4)
ゴムくずは特定建設資材ではありません。
施工管理法（No.59〜66・必須）の解答・解説（8問）
施工管理法・建設機械
No.59 建設機械の作業効率
作業能力、トラフィカビリティ、リッパビリティ、ダンプ効率の定義を区別します。正しい記述数を数えます。
正答 3
正答は3です。①③④が適切で、②はワーカビリティーとトラフィカビリティーを混同しています。
(1)
1つではありません。①③④の3つが適切です。
(2)
2つではなく、①③④が適切です。
(3) 正答
コーン指数で判断する走行性はトラフィカビリティーです。
(4)
②が不適切なので4つ全てではありません。
施工管理法・施工体制
No.60 施工体制台帳と施工体系図
公共工事では施工体制台帳の写しを発注者へ提出し、下請負人名称等を記載します。施工体系図は台帳の要約で変更時に速やかに更新します。
正答 3
正答は3です。イ＝発注者、ロ＝下請負人の名称、ハ＝施工体制台帳、ニ＝速やかの組合せです。
(1)
提出先・要約元・更新時期が一致しません。
(2)
下請施工実績や設計図を置く点が不適切です。
(3) 正答
四つの語句が制度の運用に一致します。
(4)
提出先と記載事項が不適切です。
施工管理法・工程管理
No.61 工程表の種類と特徴
バーチャート、グラフ式、出来高累計曲線の表現を確認します。ガントチャートは進捗率を示し、作業相互関係を詳細に表しません。
正答 3
正答は3です。①③④が適切です。
(1)
②が不適切で、③④が抜けています。
(2)
②を含むため不適切です。
(3) 正答
棒線、斜線、累計曲線の説明が合います。
(4)
②を含むため不適切です。
施工管理法・工程管理
No.62 ネットワーク工程表の計算
各イベントの最早・最遅時刻を順方向・逆方向に計算し、余裕0の作業を連ねてクリティカルパスを特定します。
正答 3
正答は3です。最早時刻は①5日、③10日、②12日、④はC経由の9日とダミー経由の10日の大きい方で10日、⑤はE経由15日とF経由16日の大きい方で16日、⑥はH経由21日とG経由20日の大きい方で21日です。作業Hの最早開始は16日、全工期は21日で、A→B→（ダミー）→F→Hがクリティカルパスです。
(1)
全工期を20日とした点が違います。20日はD・Gの経路の長さで、最長の21日ではありません。
(2)
D・Gの経路は20日で1日の余裕があり、クリティカルパスではありません。
(3) 正答
作業B・F、Hの最早開始16日、全工期21日です。
(4)
D・Gと15日・20日は、いずれも最長経路から求めた値と一致しません。
施工管理法・安全管理
No.63 特定元方事業者の統括管理
一の場所で一部を請負わせる者が元方事業者、建設業等では特定元方事業者となり、協議組織を運営し毎作業日巡視します。
正答 1
正答は1です。四つの語句は元方事業者、特定元方事業者、協議組織、毎作業日にです。
(1) 正答
制度上の主体・活動・頻度が全て一致します。
(2)
元方と特定元方が逆で、活動も技能講習ではありません。
(3)
協議組織を技能講習へ置き換え、巡視頻度も不足します。
(4)
主体の順と巡視頻度が不適切です。
施工管理法・安全管理
No.64 車両系建設機械の作業前管理
作業計画へ運行経路を示し、転倒時保護構造とシートベルトを備え、誘導者が合図し、毎日の作業開始前に点検します。
正答 4
正答は4です。イ＝運行経路、ロ＝シートベルト、ハ＝誘導者、ニ＝その日の作業開始前です。
(1)
安全ブロックと運転者の組合せが不適切です。
(2)
所有者は作業計画事項ではなく、合図も運転者が担当しません。
(3)
複数の語句が制度と一致しません。
(4) 正答
四つの安全管理事項を正しく対応させています。
施工管理法・品質管理
No.65 ヒストグラム
ヒストグラムは階級ごとの度数を柱で示し、分布形、中心、ばらつき、規格との関係を把握します。縦軸は度数です。
正答 3
正答は3です。①②③が適切で、④は縦軸を平均値とした点が誤りです。
(1)
④が不適切で、②③も適切です。
(2)
①も適切なので不足します。
(3) 正答
ばらつき・分布・規格中心との関係を確認できます。
(4)
④を含むため不適切です。縦軸は度数です。
施工管理法・品質管理
No.66 締固め管理の規定方式
工法規定方式は機種・回数・敷均し厚を規定し、品質規定方式は締固め度など成果品質を規定して工法選択を施工者へ委ねます。
正答 2
正答は2です。③④が適切で、①②は二つの方式を逆に説明しています。
(1)
①②はいずれも方式名が逆です。
(2) 正答
締固めの目的とICT土工の説明が適切です。
(3)
①②が不適切なので③を加えても誤りです。
(4)
②を含むため不適切です。
出典と照合
出典は一般財団法人全国建設研修センターが公表した令和8年度 前期の2級土木施工管理技術検定 第一次検定（前期）（種別：土木）の問題と正答肢です。問題本文、選択肢、図は転載していません。解説は資格Hubが基準・指針と計算で確かめて書いたもので、試験実施機関とは関係ありません。