予定総平均賃率による直接労務費と賃率差異

労務費計算はどう解くか

直接作業時間へ予定総平均賃率を適用し、給与支給額を未払賃金で期間調整して比較すると、正答は1です。

問題9の判断・計算過程

計算1 年間予算から予定総平均賃率を求め、当月の加工・段取作業のうち直接費となる時間へ適用する。直接労務費は13,875,000円となる。

計算2 実際賃金消費額は、給与支給総額に9月末未払額を加え、8月末未払額を控除して当月分へ期間対応させる。

計算3 実際賃金消費額と予定賃率による配賦額を比較すると、賃率差異は25,000円の不利差異である。

結論 直接労務費13,875,000円、賃率差異25,000円不利の組合せに一致するのは選択肢1である。