2025年5月25日実施・上期学科50問

第二種電気工事士 令和7年度上期
学科の解答・解説

公式問題を開きながら、全50問の正答、解き方、4肢の判断根拠を無料で確認できます。技能試験ではなく学科試験の解説です。

公式問題・正答PDF

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令和7年度上期 学科50問の解説

第1問・直流回路

開閉器を含む合成抵抗

閉じたS1の経路だけを残し、開いたS2の枝を除いて直並列を整理する。

公式正答 ロ

イ 30 Ω

一部の抵抗だけを見た値であり、S1を通る経路全体の合成になっていない。

ロ 60 Ω

S1を閉じ、S2を開いた回路を直並列に整理すると端子間の合成抵抗は60 Ωとなる。

ハ 75 Ω

開路となるS2側の抵抗まで加えると生じる誤りである。

ニ 90 Ω

並列部分を単純な直列和として扱っており、回路の接続状態を反映していない。

第2問・電気理論

導線の長さと直径

同材質では抵抗が長さに比例し、断面積すなわち直径の2乗に反比例する。

公式正答 ハ

イ 1.6 mm

長さが4倍なのに直径を変えないと抵抗も4倍になる。

ロ 2.0 mm

断面積の増加が不足し、32 mの抵抗を8 mの場合と等しくできない。

ハ 3.2 mm

長さが4倍なので断面積も4倍、直径は√4=2倍。1.6×2=3.2 mmとなる。

ニ 6.4 mm

長さの倍率4を直径へそのまま掛けている。抵抗に効くのは直径の2乗である。

第3問・電気理論

接触抵抗の発熱量

ジュール熱Q=I²Rtを使い、1時間を3,600秒に直す。

公式正答 イ

イ 72 kJ

10²×0.2×3,600=72,000 J=72 kJとなる。

ロ 36 kJ

往復や時間を半分にした計算に相当し、与えられた1時間を反映していない。

ハ 20 kJ

I²R=20 Wは発熱電力であり、1時間分の熱量ではない。

ニ 7.2 kJ

秒への換算で桁を誤った値である。1時間は3,600秒として扱う。

第4問・交流回路

R-X直列回路の力率

抵抗とリアクタンスの電圧は直交する。力率は抵抗電圧を全電圧で割る。

公式正答 ハ

イ 47 %

リアクタンス電圧48 Vを全電圧102 Vで割った値であり、力率ではない。

ロ 73 %

電圧の直交関係を単純な差や和で扱うと生じる値である。

ハ 88 %

cosφ=VR/V=90/102≒0.882なので約88 %となる。

ニ 94 %

有効分90 Vと全電圧102 Vの比を正しく取れていない。

第5問・三相交流

Y結線負荷の線電流

各相インピーダンスの大きさは10 Ω。Y結線の相電圧は200/√3 Vである。

公式正答 ロ

イ 8.3 A

相電圧またはインピーダンスの換算を誤った値である。

ロ 11.6 A

|Z|=√(8²+6²)=10 Ω、I=(200/√3)/10≒11.6 Aとなる。

ハ 20.0 A

線間電圧200 Vを各相へそのまま加えた計算であり、Y結線の相電圧を無視している。

ニ 34.6 A

線電流へ不要な√3倍を重ねた値である。Y結線では線電流と相電流は等しい。

第6問・配線設計

単相2線式の電圧降下

表の電圧降下値は1 A・1 m当たり。こう長100 m、10 A、許容4 Vで照合する。

公式正答 ハ

イ 5.5 mm²

100 mで10 Aを流すと電圧降下が4 Vを超え、条件を満たさない。

ロ 8 mm²

許容値4 V以内に収めるにはまだ断面積が不足する。

ハ 14 mm²

表の値を10 A・100 mへ換算したとき4 V以内となる最小断面積である。

ニ 22 mm²

条件は満たすが最小ではない。設問は許容範囲に入る最小太さを尋ねる。

第7問・単相3線式

不平衡負荷時の端子電圧

各外線と中性線の電圧降下を20 A側と10 A側で符号を含めて追う。

公式正答 ロ

イ 98 V

外線側の降下だけを見て中性線の電位移動を反映していない。

ロ 100 V

20 A側外線と不平衡10 Aが流れる中性線の電圧降下を差し引くと100 Vとなる。

ハ 102 V

中性線の電圧降下の向きを逆に扱った値である。

ニ 104 V

両導体の降下を端子電圧へ加えており、電流方向との対応が誤っている。

第8問・許容電流

PF管内電線の許容電流

5.5 mm²電線の基準許容電流へ、3本収容時の電流減少係数0.70を掛ける。

公式正答 ロ

イ 27 A

より細い電線の基準値と混同した値である。

ロ 34 A

基準許容電流49 Aに0.70を掛けると34.3 Aとなり、34 Aを採る。

ハ 42 A

収容本数に応じた電流減少を十分に反映していない。

ニ 49 A

管へ収める前の基準許容電流であり、複数本収容時には使えない。

第9問・分岐回路

分岐点からの電線許容電流

分岐点から6 mなので3 m超8 m以下の規定を適用し、幹線遮断器定格の35 %以上を確保する。

公式正答 ロ

イ 25 A

100 Aの35 %に届かず、6 mの分岐配線条件を満たさない。

ロ 35 A

100 A×0.35=35 A。3 mを超え8 m以下の分岐配線に必要な最小値である。

ハ 55 A

条件は満たすが最小ではない。

ニ 100 A

幹線と同じ許容電流までは要求されない。距離に応じた割合規定を使う。

第10問・分岐回路

遮断器・電線・コンセント

20 A分岐回路では2.0 mm電線を使い、定格20 Aのコンセントを接続できる。

公式正答 ニ

イ 15 A遮断器・1.6 mm・20 Aコンセント

コンセント定格が分岐回路の定格を上回る組合せである。

ロ 20 A遮断器・1.6 mm・15 Aコンセント

20 A分岐回路に1.6 mm電線は不足する。

ハ 30 A遮断器・2.0 mm・20 Aコンセント

30 A分岐回路の電線太さとコンセント定格の条件を満たさない。

ニ 20 A遮断器・2.0 mm・20 Aコンセント

遮断器定格、電線太さ、コンセント定格の組合せが規定に合う。

第11問・材料・施工

ねじなしボックスコネクタ

ねじなし接続では止めねじを確実に締めるが、頭部を折る施工ではない。

公式正答 ハ

イ 管端を面取りする

電線被覆を傷つけないよう、管端のばりを除く必要がある。

ロ 絶縁ブッシングを取り付ける

管端で電線を損傷しないための適切な保護である。

ハ 止めねじの頭が折れるまで締める

ねじなしボックスコネクタの止めねじは確実に締めるが、頭を折ることは求められない。

ニ ボックスへ確実に固定する

ロックナットなどで緩みのないよう固定する。

第12問・電線材料

ビニルキャブタイヤコードの許容負荷

1.25 mm²コードの許容電流を確認し、100 V機器の消費電力へ換算する。

公式正答 ロ

イ 600 W

安全側ではあるが、選択肢中で使える最大負荷ではない。

ロ 1,000 W

許容電流と100 Vの積から、1.25 mm²コードで扱える負荷として適切である。

ハ 1,500 W

必要電流がコードの許容範囲を超える。

ニ 2,000 W

20 A相当となり、1.25 mm²のコードには過大である。

第13問・工具

金属管の曲げ加工

金属管はパイプベンダで曲げ、合成樹脂管用の加熱工具と区別する。

公式正答 ハ

イ VE管とトーチランプ

加熱はVE管の曲げに用いるが、設問の金属管加工の組合せではない。

ロ 金属管と面取器

面取器は管端処理用で、曲げ加工の工具ではない。

ハ 金属管とパイプベンダ

薄鋼電線管などの曲げ加工に用いる正しい組合せである。

ニ VE管とパイプベンダ

VE管は加熱して曲げるため、金属管用パイプベンダを使わない。

第14問・電動機

誘導電動機の同期速度

同期速度Ns=120f/pを使う。誘導機の実速度ではなく極数と周波数から求める基準速度である。

公式正答 ロ

イ 500 min⁻¹

極数または係数120の扱いを誤った値である。

ロ 1,000 min⁻¹

120×50÷6=1,000 min⁻¹となる。

ハ 1,500 min⁻¹

50 Hz・4極機の同期速度であり、6極ではない。

ニ 3,000 min⁻¹

50 Hz・2極機の同期速度である。

第15問・照明

放電灯と安定器の組合せ

ランプごとに必要な点灯回路・安定器を対応させ、用途の異なる変圧器を除く。

公式正答 ハ

イ 蛍光灯と蛍光灯安定器

ランプの放電を安定させる正しい組合せである。

ロ 水銀灯と水銀灯安定器

水銀灯用安定器を用いる適切な組合せである。

ハ メタルハライドランプとネオン変圧器

ネオン変圧器はネオン管用で、メタルハライドランプの点灯装置ではない。

ニ 高圧ナトリウム灯と専用安定器

高圧ナトリウム灯には対応する専用点灯回路を用いる。

第16問・材料・器具

VE管用伸縮カップリング

写真は両側へ硬質塩化ビニル電線管を差し込み、温度変化による伸縮を吸収する部材である。

公式正答 イ

イ 硬質ポリ塩化ビニル電線管相互を接続

写真の部材はVE管同士を接続する伸縮カップリングである。

ロ 金属管とVE管を接続

異種管接続用のコネクタではない。

ハ 合成樹脂製可とう管相互を接続

PF管やCD管用のカップリングとは形状と用途が異なる。

ニ 合成樹脂製可とう管とCD管を接続

可とう管用部材ではなく、硬質塩化ビニル電線管用である。

第17問・保護機器

電動機保護兼用配線用遮断器

銘板の電動機出力表示と遮断器構造から、過電流保護と電動機保護を兼ねる機器と判断する。

公式正答 ハ

イ 漏電警報器

警報だけを出す機器ではなく、主回路を遮断する遮断器である。

ロ 電磁開閉器

接触器と熱動継電器を組み合わせた電磁開閉器の外観ではない。

ハ 配線用遮断器(電動機保護兼用)

銘板に電動機容量が示され、配線と電動機の保護を兼ねる。

ニ 漏電遮断器

漏電動作表示や感度電流の表示が主な識別点となるが、写真は電動機保護兼用品である。

第18問・工具

トーチランプの用途

写真は加熱用トーチランプ。熱で軟化するVE管の曲げ加工に用いる。

公式正答 イ

イ VE管の曲げ加工

硬質塩化ビニル電線管を均一に加熱し、軟化させて曲げる。

ロ 鋼製電線管の曲げ加工

金属管はパイプベンダを使い、トーチランプで曲げない。

ハ 合成樹脂製可とう電線管の曲げ加工

可とう管は柔軟性があり、加熱加工を必要としない。

ニ ライティングダクトの曲げ加工

ライティングダクトをトーチランプで曲げる施工は行わない。

第19問・電線接続

接続部に求められる性能

接続部は絶縁性能を保ち、引張強さの低下を規定内に収め、電気抵抗を増加させない。

公式正答 ニ

イ aのみ

絶縁被覆aだけでなく、引張強さbと抵抗非増加dも適切である。

ロ b及びc

抵抗を5 %増加させるcは認められない。

ハ b及びd

bとdは正しいが、同等以上の絶縁を施すaも必要である。

ニ a、b及びd

絶縁性能、引張強さ、電気抵抗の三条件を満たす組合せである。

第20問・ケーブル工事

ケーブルの曲げ半径

丸形ケーブルは被覆を傷めないよう、内側半径を外径の6倍以上とするのが原則で、8倍なら条件を満たす。

公式正答 ニ

イ 支持点間を8 m

造営材に沿う垂直配線でも支持間隔が長すぎる。

ロ 電話線と同じ管へ収容

低圧配線と弱電流電線を無条件に同一管へ収められない。

ハ コンクリート壁へ直接埋設

ケーブルを保護なしでコンクリートへ直接埋め込む施工はできない。

ニ 曲げ内側半径を外径の8倍

必要な曲げ半径以上を確保しており、ケーブルへ無理な力を加えない。

第21問・施工方法

三相200 Vルームエアコン

2.5 kW機は専用回路とし、配線用遮断器・漏電遮断器を設け、ケーブルで直接接続する。

公式正答 ハ

イ 1.5 kW・合成樹脂管・コンセント

三相200 V機器の接続方法と保護構成が適切でない。

ロ 1.5 kW・合成樹脂管・直接接続

漏電遮断器を欠く構成で、簡易接触防護措置を前提とした設備に適さない。

ハ 2.5 kW・遮断器と漏電遮断器・ケーブル・直接接続

専用回路、必要な保護、配線方法、接続方法がそろっている。

ニ 2.5 kW・金属管・コンセント

固定機器をコンセント接続する構成が不適切で、漏電保護も示されていない。

第22問・特殊場所

危険場所の配線工事

可燃性ガス・粉じん・危険物の場所では、場所に応じた防爆性や保護を持つ工事方法が必要になる。

公式正答 ロ

イ プロパン小分け場所でMIケーブル

耐火・機械的保護に優れるMIケーブルを用いる工事は選択肢の条件に適合する。

ロ 石油貯蔵場所でVVFを防護なし

危険物のある場所でVVFケーブルを防護せず使用するのは不適切である。

ハ 粉じん場所でVE28管

適切な合成樹脂管工事として施工条件を満たせる。

ニ 吹付塗装場所で厚鋼電線管

可燃性ガスのある場所に適した堅ろうな金属管工事である。

第23問・金属管工事

金属管内の電線と接地

2.0 mm電線3本はC19へ収容できる。曲げ半径、屋外用電線、接地省略の条件も確認する。

公式正答 イ

イ 2.0 mm電線3本をC19へ収容

管内断面積と電線本数の条件を満たす。

ロ C31を内径の5倍で曲げる

屈曲部の内側半径は管内径の6倍以上が必要で、5倍では不足する。

ハ 屋外用ビニル絶縁電線を使用

屋外用ビニル絶縁電線を屋内の金属管工事へ用いる選択ではない。

ニ 乾燥場所の6 m管でD種接地を省略

接地省略の長さ条件を超えている。

第24問・測定

アナログ回路計の抵抗測定

抵抗レンジではリードを短絡して0 Ω調整を行う。開放状態は∞ Ωを示す。

公式正答 ハ

イ 内蔵電池を確認

抵抗測定は内蔵電池を使うため、電池の状態確認が必要である。

ロ 適切な抵抗レンジを選ぶ

概略値に合わせて読み取りやすいレンジへ切り替える。

ハ リードを開放して0 Ω調整

0 Ω調整はリードを短絡して行う。開放時は∞ Ω側を指す。

ニ 指示値へ倍率を掛ける

選んだレンジに倍率表示がある場合は、指示値へ掛けて測定値を得る。

第25問・測定

絶縁抵抗計の目盛

絶縁抵抗計は抵抗が高いほど左側の∞へ、低いほど右側の0へ寄る逆目盛である。

公式正答 ハ

イ 0から右上がりの等間隔目盛

一般の電流・電圧計に近い目盛で、絶縁抵抗計の逆目盛ではない。

ロ 中央1を基準とした対称目盛

位相や比率の目盛に近く、MΩの絶縁抵抗表示ではない。

ハ 左∞・右0の非等間隔目盛

絶縁抵抗計の典型的な逆目盛であり、高抵抗側ほど目盛が詰まる。

ニ 0から300までの等間隔目盛

高抵抗側と低抵抗側の向きが絶縁抵抗計と逆である。

第26問・測定

接地抵抗計の測定準備

電池、地電圧、補助極配置を確認する。端子開放での零点調整は接地抵抗測定の手順ではない。

公式正答 ロ

イ 電池の有効性を確認

電池式計器なので、測定前に電池状態を確認する。

ロ 端子を開放して零点調整

接地抵抗計でこの操作を測定前の必須手順とはしない。

ハ 地電圧が許容値以下か確認

地電圧が高いと測定誤差や測定不能の原因になるため確認する。

ニ 補助極を適正配置

電流極と電圧極を適切な間隔・位置へ配置する必要がある。

第27問・測定

指示計器の記号

目盛板の記号から動作原理、使用姿勢、直流・交流の別を順に読む。

公式正答 イ

イ 永久磁石可動コイル形・水平・直流

図記号の三つの条件をすべて正しく対応させている。

ロ 永久磁石可動コイル形・水平・交流

永久磁石可動コイル形はそのままでは直流測定用である。

ハ 可動鉄片形・鉛直・直流

動作原理と使用姿勢の読み取りが図記号に合わない。

ニ 可動鉄片形・水平・交流

水平使用は合っても、動作原理の記号が可動鉄片形ではない。

第28問・法令

電気工事士法の義務

工事従事時は電気工事士免状を携帯する。事務所保管ではない。

公式正答 ハ

イ 一般用電気工作物等の定義

一般用電気工作物と小規模事業用電気工作物を含む定義である。

ロ 技術基準に適合させる義務

電気工事士は技術基準に適合するよう作業しなければならない。

ハ 免状を事務所に保管

作業へ従事するときは免状を携帯する必要がある。

ニ 都道府県知事の報告徴収

業務に関して報告を求める権限が定められている。

第29問・法令

特定電気用品の識別

漏電遮断器と600 V・2.0 mmのVVFケーブルは特定電気用品に該当する。

公式正答 ロ

イ A・B

換気扇Bはこの組合せで特定電気用品として扱う対象ではない。

ロ A・C

漏電遮断器Aと所定のVVFケーブルCが特定電気用品に該当する。

ハ B・D

換気扇BとPF管Dの組合せではない。

ニ C・D

VVFケーブルCは該当するが、PF管Dはこの組合せの対象ではない。

第30問・法令

一般用電気工作物の範囲

低圧受電で、一定出力未満の小出力発電設備を併設しても一般用電気工作物に含まれ得る。

公式正答 イ

イ 8 kW内燃力発電設備で一般用にならない

10 kW未満の内燃力発電設備は小出力発電設備の範囲に入り、この断定は誤りである。

ロ 構外設備と電気的接続なら一般用でない

受電用以外の電線路で構外設備と接続するものは一般用から外れる。

ハ 設置場所により一般用でない

火薬類製造事業場などは低圧受電でも一般用に含まれない。

ニ 高圧受電は一般用でない

高圧受電設備は一般用電気工作物に該当しない。

第31問・配線図

引込線取付点の高さ

道路横断がなく、技術上やむを得ず交通に支障がない場合の緩和値を選ぶ。

公式正答 ロ

イ 2 m

緩和条件を考慮しても最低高さに達しない。

ロ 2.5 m

設問の例外条件における引込線取付点の最低高さである。

ハ 3 m

安全側だが、設問が尋ねる最低値ではない。

ニ 4 m

通常条件と混同した値で、例外条件の最小値ではない。

第32問・配線図

EM電線とケーブル

ケーブル工事に使えるEMケーブルと、単心絶縁電線EM-IEを区別する。

公式正答 ニ

イ EM-EEF

平形のエコケーブルとしてケーブル工事に使用できる。

ロ EM-CE

架橋ポリエチレン絶縁ポリエチレンシースケーブルとして使用できる。

ハ EM-EE

絶縁体・シースにポリエチレン系材料を用いたケーブルである。

ニ EM-IE

単心の絶縁電線であり、指定されたケーブル工事へそのまま使えない。

第33問・配線図

位置表示灯内蔵スイッチ

図記号の傍記から、消灯時に取付位置を示す位置表示灯内蔵形と読む。

公式正答 ロ

イ 遅延スイッチ

時間遅延機能を示す図記号ではない。

ロ 位置表示灯を内蔵する点滅器

暗所でもスイッチ位置を示す内蔵表示灯付きである。

ハ 確認表示灯を内蔵する点滅器

負荷の動作状態を示す確認表示灯とは傍記が異なる。

ニ 熱線式自動スイッチ

人感検知を示す自動スイッチの記号ではない。

第34問・配線図

確認表示灯付押しボタン

押しボタン記号と表示灯の付加記号を合わせて読む。

公式正答 ニ

イ 電磁開閉器用押しボタン

基本器具は合うが、図の確認表示灯を説明できていない。

ロ 遅延スイッチ

時間遅延を表す記号ではない。

ハ 圧力スイッチ

圧力による自動開閉器の記号とは異なる。

ニ 確認表示灯付電磁開閉器用押しボタン

押しボタンと動作確認用表示灯の両方を表している。

第35問・配線図

電磁開閉器の図記号

制御回路の信号で主回路を開閉する機器として図記号を読む。

公式正答 イ

イ 電磁開閉器

制御信号に応じて主回路を開閉する機器の図記号である。

ロ 電流計付箱開閉器

電流計や箱開閉器を表す記号ではない。

ハ 電動機の始動装置

始動方式を含む装置全体ではなく、図示された機器は電磁開閉器である。

ニ 低圧進相用コンデンサ

力率改善用コンデンサの図記号とは異なる。

第36問・配線図

コンセント回路の定格

図面の電線太さと器具構成から、分岐回路の最大定格20 Aを判断する。

公式正答 ロ

イ 15 A

使用可能だが、図面条件で許される最大値ではない。

ロ 20 A

配線と器具の条件に合う最大定格である。

ハ 25 A

分岐回路の器具・電線条件を超える。

ニ 30 A

図示された一般コンセント回路には過大である。

第37問・配線図

D種接地抵抗値

電源側に地絡遮断装置がないため、D種接地工事の原則値100 Ω以下を使う。

公式正答 ロ

イ 10 Ω

C種接地工事の原則値と混同している。

ロ 100 Ω

地絡遮断装置による緩和がないD種接地工事の最大値である。

ハ 300 Ω

D種接地の許容値を超える。

ニ 500 Ω

保護接地として抵抗値が大きすぎる。

第38問・配線図

フロートレススイッチ電極

受水槽の水位を電極で検出する図記号として読む。

公式正答 ロ

イ 圧力スイッチ

圧力配管へ接続する検出器ではない。

ロ フロートレススイッチ電極

電極棒で液面を検出し、ポンプ制御へ信号を送る。

ハ 電磁開閉器用押しボタン

手動操作器ではなく水位検出器である。

ニ フロートスイッチ

浮き子を使う方式ではなく電極式である。

第39問・配線図

スイッチ回路の最少心線数

電源側と負荷側の往復に必要な線だけを追い、共通線を重複して数えない。

公式正答 イ

イ 2本

図面の接続を成立させる最少本数は電源側と負荷側の2本である。

ロ 3本

切替線が必要な3路回路と混同している。

ハ 4本

同一経路の線を重複して数えている。

ニ 5本

図面にない予備線まで含めた過大な本数である。

第40問・配線図

引掛形コンセントの傍記

構内電気設備の配線用図記号では、引掛形コンセントをTで傍記する。

公式正答 ハ

イ EL

漏電保護など別の機能を示す傍記である。

ロ H

引掛形コンセントの規定傍記ではない。

ハ T

引掛形を示す傍記表示である。

ニ LK

英語の連想による表記で、図記号の規定傍記ではない。

第41問・配線図

単相3線式漏電遮断器

図面の単相3線式幹線に合わせ、3極2素子・中性線欠相保護付きの漏電遮断器を選ぶ。

公式正答 ロ

イ 3P3E漏電遮断器

三相3線式向けの素子構成で、単相3線式の中性線条件に合わない。

ロ 3P2E・中性線欠相保護付漏電遮断器

単相3線式回路を保護し、中性線欠相も検出できる。

ハ 3P配線用遮断器

漏電保護機能がなく、図面の機器条件を満たさない。

ニ サーキットブレーカ

中性線欠相保護表示があっても、漏電遮断器としての仕様が図面に合わない。

第42問・配線図

リングスリーブの刻印

接続点ごとにVVF1.6の本数を数え、2本は○、3~4本は小の刻印へ対応させる。

公式正答 ロ

イ 小4個・刻印配分不一致

2本接続部まで小刻印としており、接続本数との対応が違う。

ロ 小4個・○と小の正しい配分

四つの接続点それぞれの本数を数えると、写真の○・小の配分になる。

ハ 小4個のみ

2本接続部には○刻印が必要で、すべて小にはならない。

ニ 中1個・小3個

中スリーブが必要になるほど多い接続本数はない。

第43問・配線図

ポンプ室で使わない器具

図面のボックス、フロート式検出器、露出ボックスは使うが、表示灯付スイッチは配置されていない。

公式正答 ニ

イ プルボックス

配線の引入れ・接続部として図面に必要である。

ロ フロートスイッチ

ポンプ制御の液面検出に使用される。

ハ 露出スイッチボックス

露出配管の器具取付部で使用される。

ニ 表示灯付スイッチ

配線図のポンプ室にはこの器具を必要とする図記号がない。

第44問・配線図

必要なケーブル構成

⑭を通る各回路の心線を図面から分けて追うと、VVF2心を2条用いる。

公式正答 ハ

イ VVF2心1条

二つの回路を収めるには心線が不足する。

ロ VVF3心1条

必要な回路分離と心線数を満たさない。

ハ VVF2心2条

図面で必要な二系統を最少心線数で配線できる。

ニ VVF2心と3心

3心ケーブルを使う必要がなく、最少構成にならない。

第45問・配線図

ケーブル工事で使わない工具

⑮はケーブル工事。金属管へねじを切る工具は使わない。

公式正答 イ

イ 手動ねじ切り器

金属管端へねじを切る工具で、ケーブル工事には不要である。

ロ パイプバイス

管加工を伴う箇所では管を固定するために用いる。

ハ 金切りのこ

金属材料や管の切断に使用できる。

ニ パイプベンダ

金属管を曲げる箇所で使用する。

第46問・配線図

金属管工事の付属品

⑯の薄鋼電線管工事では、ねじ付き厚鋼電線管用カップリングを使わない。

公式正答 ロ

イ サドル

金属管を造営材へ支持するために使う。

ロ ねじ付きカップリング

写真は厚鋼電線管などのねじ接続用で、⑯の施工方式には使わない。

ハ ノーマルベンド

管路の方向を変える付属品として使用できる。

ニ ボックスコネクタ

金属管をボックスへ接続するために使用する。

第47問・配線図

圧着接続のスリーブ数

⑰の接続点を電位ごとに分け、VVF1.6の接続本数から小・中スリーブを数える。

公式正答 ハ

イ 小4個

多線接続部を小スリーブだけで処理できない。

ロ 小3個・中1個

小スリーブが一つ不足する。

ハ 小5個・中1個

接続点別の本数を数えると、小5個と中1個が最少構成になる。

ニ 小4個・中1個

小スリーブが必要な独立接続点を一つ落としている。

第48問・配線図

差込形コネクタの数

⑱の接続点ごとに同電位線の本数を数え、2・3・4本用コネクタへ振り分ける。

公式正答 ロ

イ 2本用2個・3本用1個

4本をまとめる接続点が処理できない。

ロ 2本用1個・3本用1個・4本用1個

三つの接続点の線数にそれぞれ対応する最少構成である。

ハ 2本用1個・4本用1個・5本用1個

5本接続はなく、3本接続用が不足する。

ニ 3本用2個・5本用1個

接続点の線数とコネクタ穴数が一致しない。

第49問・配線図

接地極付コンセントの識別

配線図の接地極付コンセント記号に対応する、接地極の差込口を持つ埋込形器具を選ぶ。

公式正答 ロ

イ 接地端子付コンセント

接地端子はあるが、プラグ用の接地極差込口がない。

ロ 接地極付・接地端子付コンセント

図面が示す接地極と接地端子の両方を備える。

ハ 防雨形コンセント

外形は防雨形だが、図面の器具形式と異なる。

ニ 防雨形複合コンセント

追加器具を備えた構成で、図記号に対応しない。

第50問・配線図

使用されていないスイッチ

配線図の水位検出器、押しボタン、片切スイッチを照合し、3路スイッチだけがないと判断する。

公式正答 ハ

イ フロートスイッチ

ポンプ制御部で使用されている。

ロ 押しボタンスイッチ

電磁開閉器の操作回路に使用されている。

ハ 3路スイッチ

0・1・3端子を持つ3路スイッチを必要とする図記号がない。

ニ 片切スイッチ

単極の点滅器として図面に使用されている。

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出典と照合

出典は一般財団法人電気技術者試験センター「第二種電気工事士試験の問題と解答」です。問題本文と図は転載せず、解説は資格Hubが独自に作成しました。全50問の正答を公式正答PDFと照合しています。

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